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2026.10.31

外国人エンジニアが応募できる採用媒体の選び方──種類の比較と確認点【2026年版】

グローバル人材

外国人が応募できる採用媒体は、外国人特化型の求人サイト、英語人材向けの転職サイト、IT・エンジニア特化の求人サイト、総合型の求人サイト、公的な窓口、人材会社の6種類に分かれ、どれが合うかは募集する職種・候補者の居住地・業務で使う言語で決まります。「おすすめの媒体」を先に探すより、この3点を先に決めるほうが、掲載後のミスマッチを減らせます。

外国人エンジニアの採用で媒体選びが難しいのは、「外国人向け」と書かれていても、アルバイト中心の媒体と専門職中心の媒体が混在しているためです。同じ「求人サイト」でも、掲載された求人に応募者が直接応募する媒体もあれば、紹介会社が間に入るサービスもあり、法律上の位置づけが異なります。

この記事では、採用する企業の立場から、媒体の種類を比較し、選ぶ手順と確認点を整理いたします。なお、本記事は人材派遣・職業紹介を行う弊社が執筆しており、弊社の運営する求人サイトも種類の一例として取り上げております。媒体の順位づけは行っておりません。

この記事の要点

  • 外国人が応募できる採用媒体は6種類に分かれる。エンジニア採用では、英語人材向け、IT・エンジニア特化、人材会社が候補になりやすい

  • 選ぶ順番は「職種」「居住地」「業務で使う言語」「選考を担う体制」「費用の仕組み」の5段階

  • 求人サイトと職業紹介は法律上の扱いが異なる。職業紹介は有料職業紹介の許可が必要で、事業者を厚生労働省のサイトで確認できる

  • どの媒体を使っても、在留カードの確認、業務と在留資格の照合、外国人雇用状況の届出は自社の責任で行う

  • 料金や対象職種は変わるため、各媒体の公式情報で最新の内容を確認する

外国人が応募できる採用媒体は6種類に分けて比べる

採用媒体は、誰が求人を掲載し、誰が応募者とやり取りするかで6種類に分けると、違いがはっきりします。次の表の媒体名は各種類の例で、順不同です。掲載の有無は評価を示すものではございません。

種類

媒体・窓口の例(順不同)

向いている採用

応募者対応を行うのは

外国人特化型の求人サイト

YOLO WORK、WORK JAPAN、Guidable Jobs、NIPPON仕事.com

在留外国人のアルバイト・現場職・一般職。正社員の求人を扱う媒体もある

自社

英語人材向けの転職サイト

Daijob、CareerCross、GaijinPot Jobs、Jobs in Japan

英語を使う職種、バイリンガルの方の採用

自社

IT・エンジニア特化の求人サイト

TokyoDev、Japan Dev

英語で働くソフトウェアエンジニアの採用

自社

総合型の求人サイト

Indeed、求人ボックス

幅広い職種。日本語で読める方が中心になりやすい

自社

公的な窓口

ハローワーク、外国人雇用サービスセンター

費用を抑えたい採用、留学生の採用

自社(窓口の支援あり)

人材会社(紹介・派遣、自社の求人サイトを含む)

有料職業紹介事業者、労働者派遣事業者

専門職、急ぎの採用、自社で候補者を探す体制がない場合

人材会社と自社

この分類は、各媒体の公式サイトの説明と、公開されている媒体比較の記事をもとに弊社が整理したものです。対象職種や料金は変わるため、掲載を決める前に各媒体の公式情報をご確認ください。

研究職を募集する場合は、これらに加えて、科学技術振興機構が運営する研究人材向けのJREC-IN Portalも候補になります。

エンジニア採用では「英語か日本語か」で候補が絞られる

エンジニアの媒体選びは、業務で使う言語を先に決めると候補が絞られます。英語だけで業務が進む職場なのか、日本語での会話が必要なのかによって、応募者が集まる媒体が変わるためです。

業務で使う言語

主な候補

確認しておく点

英語のみで業務ができる

英語人材向け、IT・エンジニア特化、人材会社

社内の会議・資料・安全教育まで英語で対応できるか

英語が中心で、日本語は日常会話

英語人材向け、人材会社

求人に日本語のレベルを具体的に書いているか

日本語が中心

外国人特化型、総合型、公的な窓口、人材会社

JLPTのレベルと、実際に必要な業務上のやり取りが合っているか

ソフトウェア開発は英語の求人サイトが充実している一方、半導体プロセス、施工管理、設備などの専門職は、媒体に掲載しても応募者が少ない場合があります。こうした職種では、媒体だけに頼らず、人材会社や提携校など、別の経路も併用するのが現実的です。必要な日本語のレベルの決め方は外国人エンジニアに日本語はどこまで求めるかで整理しております。

媒体は5つの順番で選ぶ

媒体を選ぶ順番は、職種、居住地、言語、選考を担う体制、費用の仕組みの5段階です。費用を最初に比べると、応募者層の合わない媒体を選びやすくなります。

順番

決めること

判断の目安

1

職種と必須の業務経験

求人の業務内容を行単位で書き出す

2

候補者の居住地

急ぎなら日本在住者、海外からの招へいも可能なら海外も対象にする

3

業務で使う言語

英語のみ、日本語の日常会話、日本語中心のいずれかに決める

4

選考を担う体制

英語での書類確認・面接・連絡を自社で行えるか

5

費用の仕組み

掲載課金、応募課金、採用課金、紹介手数料、派遣料金から選ぶ

特に見落とされやすいのが4番目です。英語の媒体に掲載しても、英語の応募書類を読む担当者や英語で連絡する担当者がいなければ、応募者への対応が滞ります。自社で対応できない場合は、紹介や派遣のほうが合うことがあります。

求人票の書き方でも応募の質は変わります。業務内容の書き方は半導体の求人票はどう書くかをご覧ください。

居住地で就業開始までの期間が変わる

媒体を選ぶ前に、海外在住の方を対象に含めるかどうかを決めてください。就業開始までの期間が大きく変わるためです。

弊社が行政書士に確認した直近の実務では、日本在住で「技術・人文知識・国際業務」(以下、技人国)をお持ちの方は、前職の退職時期しだいで1〜2か月程度、海外から招へいする場合は内定から半年前後かかることもあります。管轄の出入国在留管理局や時期によって変わります。

国内の媒体は日本在住の方の応募が中心になりやすく、海外在住の方を募集する場合は、媒体が海外からの応募に対応しているかを確認する必要があります。日本在住の方の採用手続きはすでに日本にいる外国人エンジニアを中途採用するで整理しております。

求人サイトと職業紹介は法律上の位置づけが異なる

求人サイトへの掲載と人材会社からの紹介は、見た目が似ていても法律上の位置づけが異なります。職業紹介を行う事業者には有料職業紹介の許可が必要になるためです。

厚生労働省の「募集情報等提供と職業紹介の区分」によると、職業紹介は「求人及び求職の申込みを受け、求人者と求職者との間における雇用関係の成立をあつせんすること」です。募集情報等提供は、依頼を受けて、または職業の選択を容易にすることを目的として収集して、募集に関する情報や求職者の情報を提供することなどを指します。

比較項目

募集情報等提供(求人サイトなど)

職業紹介

労働者派遣

根拠となる法律

職業安定法

職業安定法

労働者派遣法

事業者が行うこと

募集情報・求職者情報の提供

雇用関係の成立のあっせん

自社で雇用する労働者を派遣先の指揮命令のもとで就業させる

雇用主

自社

自社

派遣会社

事業者の確認方法

特定募集情報等提供事業者は届出番号を確認できる

許可番号を確認できる

許可番号を確認できる

事業者の許可・届出は、厚生労働省の「人材サービス総合サイト」で検索できます。確認の手順は人材紹介会社の許可番号を確認する方法をご覧ください。

紹介と派遣のどちらが合うかは、外国人エンジニアの採用方法を比較で詳しく整理しております。

人材会社の自社求人サイトは、掲載する媒体とは使い方が異なる

人材会社が運営する自社の求人サイトは、企業が求人広告を出す媒体ではなく、その人材会社が扱う求人を候補者に案内するためのサイトです。企業が利用する場合は、掲載を申し込むのではなく、人材会社に紹介や派遣を相談します。

弊社が運営するAGG Careersも、この種類にあたります。AGG Careersは、福吉通商株式会社 淡路グローバルゲートウェイ事業部(AGG)が雇用・紹介する求人を載せる英語の求人サイトでございます。他社の求人広告は掲載しておりません。

項目

AGG Careersの内容(2026年10月30日時点)

掲載する求人

AGGが雇用・紹介する求人のみ(20件)

分野

半導体、建設(施工管理・BIM・施工図)、海洋・洋上風力、AI

言語

サイトは英語。必要な日本語のレベルは求人ごとに記載(半導体以外の多くはJLPT N3程度)

応募できる方

半導体の求人は日本在住の方に限定。それ以外の求人は海外在住の方も応募可

就業地

すべて日本。応募時の居住地にかかわらず来日いただく

求職者の費用

手数料はいただいておりません

許可番号

労働者派遣事業 派28-301944、有料職業紹介事業 28-ユ-300660

AGG Careersは特定の分野の求人に絞っており、外国人向けの求人を幅広く探すサイトではございません。分野や職種によっては、前の表の媒体のほうが合う場合もございます。

媒体別の違いより先に確認する、在留資格と法令の3点

どの媒体を使っても、在留資格の確認と届出は採用する企業の責任です。媒体に掲載できたことと、その方を雇用できることは別の問題です。

確認すること

内容

参照先

就労できる在留資格か

在留カードで在留資格・在留期間・就労制限の有無を確認する

在留カードの確認方法

業務が在留資格の範囲に合うか

技人国の場合、業務が学歴・職歴と関連しているかを確認する

出入国在留管理庁(技人国)

雇入れ・離職の届出

外国人の雇入れ・離職の際にハローワークへ届け出る。怠ると30万円以下の罰金の対象になる

厚生労働省(外国人雇用状況の届出)

技人国については、2026年4月15日の申請分から、カテゴリー3・4の機関で語学を主に使う業務に就く場合、CEFR B2相当の語学力の立証が必要になりました。詳しくは技人国の2026年改正をご覧ください。

雇用管理については、厚生労働省が「外国人雇用管理指針」を定めております。

公的な窓口は、費用を抑えたいときの選択肢になる

公的な窓口は、民間の媒体に費用をかける前に確認しておきたい選択肢です。ハローワークには外国人の雇用に関する窓口があり、東京・名古屋・大阪・福岡には外国人雇用サービスセンターが設置されております。

たとえば東京外国人雇用サービスセンターのサイトでは、外国人留学生の合同就職面接会やインターンシップの企業エントリーが案内されております。留学生の新卒採用を検討している場合は、まず確認する価値がございます。

採用市場の規模を確認するときは、厚生労働省の「『外国人雇用状況』の届出状況まとめ」が基本資料になります。令和7年10月末時点の外国人労働者数は2,571,037人で、このうち専門的・技術的分野の在留資格は865,588人です。

媒体だけで採用できないときは、原因で打ち手を分ける

媒体に掲載しても採用できないときは、掲載先を増やす前に原因を分けてください。原因によって効く打ち手が異なります。

起きていること

考えられる原因

打ち手

応募が来ない

媒体の利用者層と職種が合っていない

媒体の種類を変える。専門職なら人材会社を併用する

応募は来るが条件に合わない

必須要件や語学の条件が求人に書かれていない

業務内容と語学の条件を具体的に書く

選考が進まない

英語での連絡・面接の体制が足りない

担当者を決める。難しければ紹介・派遣を検討する

内定後に就業開始が遅れる

海外在住の方で手続きに時間がかかる

急ぎの場合は日本在住の方を優先する

弊社が半導体分野でご提案した選考でも、分野が近いだけでは通らず、就業開始の時期、量産の現場での経験、業務内容の一致で結果が分かれました。詳しくは外国人半導体エンジニアの受け入れ事例で整理しております。

よくある質問

Q. 外国人がエントリーできる採用媒体には、どのような種類がありますか?

外国人特化型の求人サイト、英語人材向けの転職サイト、IT・エンジニア特化の求人サイト、総合型の求人サイト、公的な窓口、人材会社の6種類に分けられます。アルバイトや現場職なら外国人特化型、英語を使う専門職なら英語人材向けやIT・エンジニア特化、半導体や施工管理などの専門職なら人材会社の併用が候補になります。

Q. 外国人エンジニアの採用には、どの媒体が向いていますか?

一律には決まりません。英語で働くソフトウェアエンジニアならIT・エンジニア特化の求人サイト、英語を使う職種全般なら英語人材向けの転職サイトが候補になります。半導体や建設などの専門職は応募者が限られる場合があるため、人材会社との併用をご検討ください。

Q. 無料で使える外国人向けの採用窓口はありますか?

あります。ハローワークは求人の申込みに費用がかかりません。外国人雇用サービスセンターでは、留学生向けの就職面接会なども案内されております。民間の媒体にも無料プランを設けているものがありますが、条件は変わるため、各媒体の公式情報をご確認ください。

Q. 求人サイトと人材紹介の違いは何ですか?

法律上の位置づけが異なります。求人サイトは主に募集情報を提供するサービスで、応募者への対応は基本的に自社で行います。人材紹介は、求人と求職の申込みを受けて雇用関係の成立をあっせんする職業紹介で、有料で行うには許可が必要です。許可の有無は厚生労働省の人材サービス総合サイトで確認できます。

Q. 媒体経由で応募があった外国人を、そのまま採用してよいですか?

在留資格の確認が必要です。在留カードで在留資格・在留期間・就労制限の有無を確認し、業務が在留資格の範囲に合うかを照合してください。媒体が確認を代行しているとは限らず、確認の責任は採用する企業にございます。雇入れの際には、ハローワークへの外国人雇用状況の届出も必要です。

Q. AGG Careersに自社の求人を掲載できますか?

掲載いただけません。AGG Careersは、弊社が雇用・紹介する求人を載せる英語の求人サイトで、他社の求人広告を掲載する媒体ではございません。外国人エンジニアの派遣や紹介をご検討の企業様は、無料相談フォームからご相談ください。

Q. 外国人の方が自分で求人を探す場合は、どこを見ればよいですか?

英語で探す場合は、弊社の英語ガイド「Job Sites for Foreigners in Japan」で、LinkedIn、求人サイト、人材会社、企業の採用ページなどの経路を整理しております。弊社の求人はAGG Careersでご覧いただけます。半導体の求人は日本在住の方に限らせていただいております。それ以外の求人は海外在住の方からもご応募いただけますが、就業地はすべて日本で来日が必要です。日本語の要件は海外在住の方も同じで、多くの求人でJLPT N3程度を求めております。

まとめ

  • 外国人が応募できる採用媒体は、外国人特化型、英語人材向け、IT・エンジニア特化、総合型、公的な窓口、人材会社の6種類に分けて比べる

  • 媒体は「職種」「居住地」「業務で使う言語」「選考を担う体制」「費用の仕組み」の順に選ぶ

  • 求人サイトと職業紹介は法律上の位置づけが異なり、事業者の許可・届出は厚生労働省のサイトで確認できる

  • 人材会社の自社求人サイトは、掲載を申し込むのではなく、紹介や派遣を相談して利用する

  • どの媒体を使っても、在留資格の確認と外国人雇用状況の届出は採用する企業の責任で行う

  • 掲載しても採用できないときは、掲載先を増やす前に原因を分ける

淡路グローバルゲートウェイ(AGG)では、半導体、建設、海洋・洋上風力、AIの外国人エンジニアを、派遣と紹介の両方でご支援しております。「この職種は媒体と人材会社のどちらが合うか」というご相談だけでも承ります。無料相談フォームからお気軽にお問い合わせください。

技能実習・特定技能での受け入れもご検討の場合は、優良監理団体のIBCAをご紹介しております。IBCAの受け入れ実績とIBCAへのお問い合わせはこちらからご確認いただけます。

監修者

三谷 直矢 /淡路グローバルゲートウェイ(AGG) 事業統括責任者

インドITエンジニアの可能性に着目し、AGGのIT人材部を設立しました。事業統括責任者として、エンジニア派遣事業の戦略立案と実行を担っています。

インド人半導体エンジニア派遣サービスについて

詳しいサービス内容や料金につきましては、無料相談にてお気軽にお問い合わせください

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