JFT-Basic A2とは?JLPT N4との違いと採用での読み方【2026年版】
グローバル人材
応募書類の日本語能力の欄に「JFT-Basic A2」と書かれていたとき、それがどの程度の日本語なのか、日本語能力試験(JLPT)のどのレベルに近いのか、すぐに判断できる人事担当者の方は多くないかもしれません。JFT-Basicは在留資格「特定技能1号」の日本語要件を満たす試験として広く受験されており、技術職の採用でも目にする機会が増えております。
JFT-Basicは国際交流基金が実施する、日本の生活場面でのコミュニケーションに必要な日本語能力を測るテストです。2026年8月からは、それまでのA2(A2.2)の判定に加えて、A1とA2.1も判定できるようになりました。判定結果の意味を正しく読めば、採用時に日本語で任せられる業務の範囲や、入社後の日本語研修の計画を立てやすくなります。
この記事では、国際交流基金の公式情報をもとに、JFT-Basicの目的と形式、A1・A2.1・A2.2の得点と判定基準、JLPTとの違い、在留資格での使われ方、受験者数の動向、エンジニア採用での読み方を、企業の立場から整理いたします。職種ごとに必要な日本語レベルの考え方は外国人エンジニアに必要な日本語レベルで扱っておりますので、本記事ではJFT-Basicという試験そのものに絞ってご説明いたします。
この記事の要点
JFT-Basic(国際交流基金日本語基礎テスト)は、主として就労のために来日する外国人の、生活場面でのコミュニケーションに必要な日本語能力を測るテストです。CBT方式で、海外と日本で原則毎月実施されております。
総合得点は10〜250点で、145〜174点がA1、175〜199点がA2.1、200〜250点がA2.2(A2)と判定されます。A1とA2.1の判定は2026年8月から始まりました。
A2.2(A2)は在留資格「特定技能1号」、A1は「育成就労」と「留学」(日本語教育機関への入学)の申請に、A2.1は主に育成就労での転籍の手続きに使われます。
JLPTは年2回・マークシート方式・N1〜N5の5段階、JFT-Basicは原則毎月・CBT方式・A1〜A2の判定です。JLPTの成績書類では、N4合格者の総合得点90点以上がA2と参考表示されます。
JFT-Basicには話すテストと書くテストがなく、A2は基本的な日常のやりとりができる水準です。エンジニアの業務で日本語をどこまで使うかは、面接や実務に近い場面で確かめる必要があります。
JFT-Basicとは──国際交流基金の「日本語基礎テスト」
JFT-Basicとは、国際交流基金が主催する日本語のテストで、主として就労のために来日する外国人が、日本の生活場面でのコミュニケーションに必要な日本語能力を持っているかを測るものです。
国際交流基金は、このテストを在留資格「特定技能1号」「育成就労」「留学」(日本語教育機関への入学)を得るために必要な日本語能力水準を測るテストとしても位置づけております。対象は日本語を母語としない外国人で、その中でも主として就労のために来日する外国人です。
試験の形式は次のとおりです。
項目 | 内容 |
|---|---|
主催 | 国際交流基金 |
方式 | CBT(コンピューター・ベースト・テスティング)。各国のテスト会場でコンピューターを使って解答 |
実施頻度 | 海外(主にアジア地域)と日本で原則毎月 |
セクション | 文字と語彙、会話と表現、聴解、読解(各約12問) |
問題数・時間 | 約50問・60分 |
話す・書くテスト | 今のところなし |
設問の言語 | 英語で表示。現地語でも読むことができる |
結果 | 当日に総合得点と判定結果が画面に表示され、5営業日以内に判定結果通知書が発行される |
再受験 | 総合得点199点以下の場合に可能。前回の受験日から45日間あける必要がある。200点以上に達した方は再受験できない |
結果の有効期限 | なし(予約サイトでの結果データの保存は5年間) |
詳しくは国際交流基金のJFT-Basic公式ページに、テストの構成やサンプル問題が掲載されております。
A1・A2.1・A2.2(A2)の判定基準──得点の範囲と意味
JFT-Basicは、ヨーロッパ言語共通参照枠(CEFR)、JF日本語教育スタンダード、日本語教育の参照枠のA1、A2.1、A2.2(A2)に達しているかを、総合得点で判定いたします。2026年7月まではA2.2(A2)のみを判定するテストでしたが、2026年8月からA1とA2.1も判定できるようになりました。
判定 | 総合得点 | 主な使われ方 | レベルの目安(国際交流基金の説明の要旨) |
|---|---|---|---|
A2.2(A2) | 200〜250点 | 在留資格「特定技能1号」の申請 | 買い物、近所、仕事など身近な領域のよく使われる文や表現が理解でき、簡単で日常的な範囲の情報交換に応じられる |
A2.1 | 175〜199点 | 主に育成就労での転籍の手続き | A1に到達し、A2.2(A2)に向けて学習が進んでいる段階 |
A1 | 145〜174点 | 在留資格「育成就労」「留学」(日本語教育機関への入学)の申請 | よく使われる日常表現と基本的な言い回しを理解し使える。相手がゆっくり話してくれれば簡単なやりとりができる |
判定なし | 145点未満 | ― | 判定結果は「*」と表示される |
総合得点は正答数そのものではなく、等化と呼ばれる統計処理で算出された尺度得点です。セクションごとの最低点の設定はなく、4つのセクションの総合で判定されます。判定結果通知書には、参考情報としてセクションごとの正答率も表示されるため、聴解と読解のどちらが弱いかといった傾向を読み取ることができます。
判定結果通知書の確認──「A2」はA2.1かA2.2か
応募書類に「JFT-Basic A2」とだけ書かれている場合は、判定結果通知書でA2.1かA2.2(A2)かを確かめるのが確実です。2026年8月から判定が3段階になったため、同じ「A2」という表記でも意味が異なることがあります。
2026年7月までの判定結果通知書で200点以上であれば、A2.2(A2)に達していることを示すものとして引き続き使えるとされております。2026年8月以降の通知書では、A2.1とA2.2(A2)が区別されて記載されます。特定技能1号の日本語要件を満たすのはA2.2(A2)のほうで、A2.1は「A2に向けて学習が進んでいる段階」ですので、両者を同じものとして扱わないよう注意してください。
通知書はプロメトリック社のウェブサイトで発行され、紙の通知書が必要な場合は本人が印刷して用います。真偽を確かめたい場合、国際交流基金は、行政機関や企業などから適正な理由で問い合わせがあれば回答するとしており、照会は電話ではなく国際交流基金の問い合わせフォームで受け付けております。
JLPT(日本語能力試験)との違い
JFT-BasicとJLPTはどちらも国際交流基金が関わる日本語の試験ですが、目的、形式、実施頻度、結果の示し方が異なります。応募書類でどちらが書かれているかによって、読み方を変える必要があります。
国際交流基金は、JLPTを、多様な背景を持つ日本語学習者の学習習熟度を測るため幅広い場面を想定した総合的なテストと説明し、JFT-Basicを、日本の生活場面でのコミュニケーションに必要な日本語能力を測るテストと説明しております。
比較の観点 | JFT-Basic | JLPT(日本語能力試験) |
|---|---|---|
測るもの | 日本の生活場面でのコミュニケーションに必要な日本語能力 | 幅広い場面を想定した総合的な日本語の習熟度 |
レベル | A1、A2.1、A2.2(A2)の判定 | N1〜N5の5段階の合否 |
方式 | CBT | マークシート |
実施 | 海外(主にアジア地域)と日本で原則毎月 | 海外(約90の国と地域)と日本で年2回 |
結果 | 当日に判明、5営業日以内に通知書 | 約2か月後にオンラインで判明、約3か月後に合否結果通知書 |
特定技能1号の日本語要件 | A2.2(A2)判定で満たす | N4以上の合格で満たす |
JLPTとCEFRの関係については、日本語能力試験の公式サイトが、2025年12月の試験から合格者の成績書類にCEFRレベルを参考表示しております。N4では総合得点90点以上がA2、N3では95〜103点がA2、104点以上がB1と表示されます。JFT-BasicのA2.2(A2)とJLPT N4は、いずれもCEFRのA2に当たる水準として、特定技能1号の日本語要件で並べて扱われております。
ただし、JLPTの参考表示は読解と聴解の試験問題にもとづくもので、話す・書く能力は含まれません。JFT-Basicにも話すテストと書くテストはありません。どちらの試験も、会議で発言する力やメールを書く力を直接示すものではない点に注意が必要です。
在留資格でどう使われるか──特定技能・育成就労と技人国の違い
JFT-Basicの判定結果が在留資格の申請に使われるのは、「特定技能1号」「育成就労」「留学」(日本語教育機関への入学)に限られます。エンジニアの多くが持つ「技術・人文知識・国際業務」や「高度専門職」の申請に、JFT-Basicは使われておりません。
出入国在留管理庁の資料では、特定技能1号の日本語能力水準はA2.2相当以上を試験で確認するとされ、日本語試験として国際交流基金日本語基礎テストと日本語能力試験(N4以上)が挙げられております。技能実習2号を修了した方は、技能・日本語の試験が免除されます。介護、自動車運送業(タクシー・バス)、鉄道(運輸係員)の分野には別途の要件があり、分野によってはより上位の日本語能力が求められます。
2027年4月1日に始まる育成就労制度では、就労開始前のA1相当以上(相当する講習の受講でも可)、本人の意向による転籍時のA2.1相当以上など、分野ごとに日本語能力の水準が定められております。国際交流基金も、育成就労の在留資格申請などでA1やA2.1の証明が必要な方は、2026年8月以降のテストを受験するよう案内しております。特定技能2号については、2027年4月1日からB1相当以上の日本語能力水準に係る省令が施行される予定とされております。
一方、技術・人文知識・国際業務では、2026年4月15日以降、カテゴリー3・4の機関で言語能力を用いて対人業務に従事する場合に、CEFRのB2相当の言語能力を証する資料が必要になりました。B2はJFT-Basicが判定する範囲を大きく上回る水準です。改正の内容は技人国の2026年4月改正で整理しております。
特定技能・技能実習・育成就労での外国人の受け入れは、制度上の支援や監理の仕組みがあり、弊社の事業の対象外です。特定技能・技能実習の受け入れをお考えの場合は、監理団体・登録支援機関へご相談ください。制度の全体像は建設分野の特定技能の概要でも扱っております。
受験者数の動向──インドからの受験は少数
JFT-Basicの受験者は急増しており、国際交流基金の集計では、2025年度の受験者数は216,802人でした。国別ではインドネシアが最も多く、インドからの受験者は2025年度で2,083人と少数です。
実施国 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|---|
インドネシア | 42,199人 | 83,511人 | 102,494人 |
ネパール | 7,970人 | 23,227人 | 47,572人 |
ミャンマー | 23,123人 | 26,001人 | 22,081人 |
フィリピン | 6,621人 | 9,174人 | 9,432人 |
インド | 1,767人 | 2,687人 | 2,083人 |
日本 | 10,094人 | 10,037人 | 11,149人 |
合計(海外+日本) | 103,183人 | 166,953人 | 216,802人 |
2026年2月〜3月のテストでは、受験者39,647人のうち基準点に到達した方は19,877人(50.1%)でした。インドでの実施はグルグラム、ベンガルール、グワハティの3都市で、受験者387人のうち基準点に到達した方は140人(36.2%)でした。この回の基準点はA2.2(A2)の判定に当たる200点です。
インドのエンジニアの場合、日本語の資格としてはJLPTを受験している方が多く、JFT-Basicの結果を持っている方は限られます。インドから応募されるエンジニアの日本語力を見るときは、JLPTのレベルを基準に考えるのが実務的です。
エンジニア採用での読み方──A2で任せられること・任せられないこと
JFT-BasicのA2.2(A2)は、身近な日常のやりとりができる水準であり、エンジニアの業務で日本語の会議や文書をこなせることを示すものではありません。採用では、判定結果を「日本語学習の出発点」として読み、業務で必要な日本語は別に確かめることが大切です。
A2の方に職場で期待できるのは、挨拶や簡単な報告、定型の指示の理解、身近な話題の短い会話などです。安全衛生のルールや手順書は、やさしい日本語や母国語・英語の資料を併用すると理解が確実になります。厚生労働省の「外国人労働者の雇用管理の改善等に関して事業主が適切に対処するための指針」も、安全衛生教育を母国語や視聴覚教材を用いるなど、外国人労働者が理解できる方法で行うよう求めております。
業務の場面 | A2.2(A2)での目安 | 採用時の確かめ方 |
|---|---|---|
挨拶・日常会話・簡単な報告 | 対応できることが多い | 面接の冒頭を日本語で行う |
定型の作業指示・掲示の理解 | 簡単なものは理解できる | 実際の掲示や手順書の一部を読んでもらう |
日本語の技術会議での議論 | 難しい | 英語の併用が可能か、通訳を置けるかを先に決める |
日本語の報告書・メールの作成 | 試験で測っていないため判断できない | 短い業務メールを書いてもらう |
顧客との日本語でのやりとり(対人業務) | 難しい | 技人国の対人業務ではB2相当の資料が必要になる場合がある |
英語で業務が回る職場であれば、A2の日本語でも、生活と職場の基本的なやりとりができることは大きな利点になります。入社後の日本語研修の到達目標をJLPTのN3やN2に置き、受講の時間を勤務の中で確保すると、日本語での業務の範囲を段階的に広げられます。2027年4月からは永住許可の審査でもB1相当の日本語能力が考慮要素になるため、日本語学習の支援は社員の長期的な定着にもつながります。英語を共通語とするチームの作り方は英語で回るエンジニアリングチームの作り方で扱っております。
技能実習・育成就労・特定技能での受け入れは、弊社の労働者派遣・人材紹介とは別の制度で、監理団体や登録支援機関による支援が必要になります。弊社では、兵庫県淡路市を拠点とする優良監理団体で、登録支援機関としても登録されている国際ビジネスコンサルティング事業協同組合(IBCA)をご紹介しております。IBCAは2005年の設立以来、ベトナム・インドネシア・フィリピン・モンゴル・ミャンマーなどから累計2,500名を超える外国人材の受け入れを支援しており、入国前の日本語教育から配属後の監理まで一貫して対応しております。受け入れの業種や国別の状況はIBCAの受け入れ実績で公開されており、ご相談はIBCAのお問い合わせ窓口で受け付けております。
よくある質問
Q. JFT-Basic A2はJLPTのどのレベルに当たりますか。
試験の目的や形式が違うため単純な換算はできませんが、特定技能1号の日本語要件では、JFT-BasicのA2.2(A2)判定とJLPT N4以上の合格が並べて扱われております。JLPTの成績書類では、N4合格者の総合得点90点以上がCEFRのA2と参考表示されます。
Q. JFT-Basicの合格点は何点ですか。
総合得点10〜250点のうち、200点以上がA2.2(A2)、175〜199点がA2.1、145〜174点がA1と判定されます。A1とA2.1の判定は2026年8月から始まりました。セクションごとの最低点の設定はありません。
Q. JFT-Basicの結果に有効期限はありますか。
有効期限はありません。ただし、予約サイトで判定結果通知書を確認できるのは5年間で、それを過ぎると見られなくなるため、本人が印刷して保管しておく必要があります。
Q. 「JFT-Basic A2」と書かれた履歴書は、A2.1とA2.2のどちらですか。
2026年7月までの通知書であれば、200点以上はA2.2(A2)を意味します。2026年8月以降の通知書ではA2.1とA2.2(A2)が分けて記載されるため、判定結果通知書で確認してください。真偽の確認が必要な場合は、国際交流基金の問い合わせフォームから照会できます。
Q. JFT-Basicは技術・人文知識・国際業務のビザ申請に使えますか。
国際交流基金は、現時点で「特定技能1号」「育成就労」「留学」以外の在留資格申請には使われていないとしております。技術・人文知識・国際業務で対人業務に従事する場合に求められるCEFRのB2相当は、JFT-Basicの判定範囲を上回る水準です。
Q. JFT-Basicに会話や作文の試験はありますか。
今のところ、話すテストと書くテストはありません。文字と語彙、会話と表現、聴解、読解の4セクションで構成されております。職場で必要な会話力や文章力は、面接や実技の課題で確かめてください。
まとめ
JFT-Basicは国際交流基金が実施する、生活場面のコミュニケーションに必要な日本語能力を測るCBTのテストで、原則毎月実施されております。
総合得点200点以上がA2.2(A2)、175〜199点がA2.1、145〜174点がA1です。A1とA2.1の判定は2026年8月から始まりました。
A2.2(A2)は特定技能1号、A1は育成就労と留学、A2.1は主に育成就労での転籍に使われます。技人国などの申請には使われておりません。
JLPTとは目的・方式・頻度が異なり、特定技能1号ではA2.2(A2)とN4以上が並べて扱われております。
2025年度の受験者は216,802人で、インドからの受験は2,083人と少数です。インドのエンジニアの日本語力はJLPTを基準に見るのが実務的です。
A2は日常のやりとりの水準であり、エンジニアの業務での日本語は面接や実務に近い課題で確かめ、入社後の研修計画につなげます。
淡路グローバルゲートウェイ(AGG)では、半導体・AI・IT分野を中心に、外国人エンジニアの派遣と人材紹介でご支援しております。ご紹介するエンジニアの日本語力はJLPTのレベルや面談での確認結果をもとにお伝えし、英語で業務が進む職場か、日本語での対応が必要な職場かに応じてご提案いたします。職場で求める日本語レベルの設定や、採用時の見極め方でお困りのことがあれば、無料相談フォームからお気軽にご相談ください。
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監修者
三谷 直矢 /淡路グローバルゲートウェイ(AGG) 事業統括責任者
インドITエンジニアの可能性に着目し、AGGのIT人材部を設立しました。事業統括責任者として、エンジニア派遣事業の戦略立案と実行を担っています。


