インドの日本語学習者とJLPT受験者数──日本語ができるエンジニアは何人いるか
グローバル人材
「日本語N2以上のインド人エンジニアを10名」という依頼を受けたとき、最初に確かめたいのは、その条件を満たす人材がそもそもどれだけいるかである。インドは英語で仕事が回る国であり、日本語を学ぶ人は人口に比べれば多くない。一方で、学習者はこの数年で大きく増えており、都市によっては日本語の受験者が集まる地域もある。
採用の計画を立てるには、印象ではなく公表された数字で母集団を把握しておく必要がある。インドの日本語学習者については国際交流基金が3年ごとに海外日本語教育機関調査を行っており、日本語能力試験(JLPT)は実施国・都市別、レベル別の応募者数と受験者数を回ごとに公表している。日本に住むインド人の人数と在留資格は、出入国在留管理庁の在留外国人統計で確認できる。
この記事では、これら3つの一次資料をもとに、インドの日本語学習者の規模と分布、JLPTの受験者数、日本在住のインド人の構成を整理し、日本語ができるインド人エンジニアの母集団をどう見積もるかを企業の採用判断の観点からご説明いたします。職種ごとに日本語要件をどう決めるかは外国人エンジニアに必要な日本語レベルで扱っているため、本記事は「何人いるか」の把握に絞る。
この記事の要点
国際交流基金の2024年度調査で、インドの日本語学習者は52,946人、機関数は381、教師数は1,285人だった。2021年度の36,015人から47.0%増え、学習者数は国・地域別で10位である。
学習者の約4割は大学などの学校教育以外の機関で学んでおり、民間教育機関はJLPTの受験を念頭に置いたものが多いとされている。
JLPTのインドでの受験者は2025年の2回で計34,595人だった。このうちN1・N2の受験者は計4,380人で、受験者の多くはN4・N5に集中している。
日本に住むインド人は2025年6月末で56,686人、そのうち技術・人文知識・国際業務の在留資格を持つ人は14,137人である。
日本語N2以上を必須にすると、インド人エンジニアの母集団は大きく絞られる。日本語を求める業務と英語で回る業務を分け、日本在住者の採用や入社後の育成と組み合わせる設計が現実的である。
インドの日本語学習者は5万2,946人──2024年度調査で47%増えた
インドの日本語学習者は、国際交流基金の2024年度海外日本語教育機関調査で52,946人だった。2021年度調査の36,015人から16,931人、率にして47.0%増えており、国・地域別の学習者数では10位に入っている。
この調査は2024年9月から12月にかけて国際交流基金が実施したもので、回答のあった機関の結果を取りまとめている。個人で独学している人や、機関に属さないオンライン講座の受講者は含まれない点に注意したい。同じ調査で、海外全体の学習者数は4,000,750人となり、初めて400万人を超えた。
学習者だけでなく、教える側も増えている。日本語教育機関は2021年度の323から381へ18.0%、教師数は1,132人から1,285人へ13.5%増えた。学習者の伸びが教師の伸びを大きく上回っており、教師1人あたりの学習者が増えている計算になる。
出典:国際交流基金「2024年度 海外日本語教育機関調査」、国・地域別情報 インド(2025年度)
増加の背景として、国際交流基金のインドの国・地域別情報は、2017年の日印首脳会談で決まった日本語教育の協力(インドの高等教育機関での認証日本語講座の設立と日本語教師の育成)、技術系大学・カレッジでの日本語教育の導入、特定技能の人材送り出しのための日本語教育の広がりを挙げている。
学習者の約4割は学校教育以外で学んでいる
インドの日本語学習者は、大学などの学校教育以外の機関で学ぶ人が最も多い。2024年度調査では、学校教育以外の機関の学習者が22,583人で、全体の約43%を占めている。
教育段階 | 機関数 | 教師数 | 学習者数 |
|---|---|---|---|
初等教育 | 34 | 45 | 4,288人 |
中等教育 | 84 | 102 | 10,365人 |
高等教育 | 95 | 213 | 15,710人 |
学校教育以外 | 199 | 925 | 22,583人 |
合計 | 381 | 1,285 | 52,946人 |
出典:国際交流基金 国・地域別情報 インド(2025年度)
採用の観点で読むと、次の3点が重要である。
学校教育以外の機関はJLPT対策が中心である。 国際交流基金は、インドの学習者にはJLPTの受験志向が強く、特に民間教育機関は資格取得のための受験を念頭に置いた機関が多いとしている。学習内容も語彙や文法の詰め込み型になりやすいとされ、資格の級と会話の力が一致しない場合がある。
大学の学位課程の修了者はN3〜N2に達するとされる。 同資料では、選択科目や公開コースの修了者は初級前半修了レベル、日本語の学位課程の修了者がJLPTのN3〜N2に達するとされている。ただし学位課程は日本語・日本研究の専攻であり、エンジニアの母集団とは重ならない。
IT企業の企業内日本語教育がある。 ベンガルールやチェンナイなどの南インドでは、IT企業を中心に企業内の日本語教育が盛んとされている。日本向けの案件を持つIT企業で、業務の一環として日本語を学んだエンジニアがいる層である。
地域では、デリー、ムンバイ、プネ、チェンナイ、コルカタ、ベンガルールなどの都市部に学習者が集中しており、マハラシュトラ州には中小規模の都市にも日本語教育機関があるとされている。
JLPTのインド受験者は年間約3万5千人、N1・N2は約4,400人
日本語能力試験のインドでの受験者は、2025年の7月と12月の2回で計34,595人だった。受験者の約半数はN5で、N1・N2の受験者は2回で計4,380人にとどまる。
JLPTは国際交流基金と日本国際教育支援協会が実施しており、海外の実施国・都市別、レベル別の応募者数と受験者数を回ごとに公表している。インドの受験者数を直近3年で並べると次のとおりである。
実施回 | N1 | N2 | N3 | N4 | N5 | 合計 |
|---|---|---|---|---|---|---|
2023年7月 | 416 | 1,587 | 2,623 | 3,493 | 5,804 | 13,923 |
2023年12月 | 335 | 1,547 | 2,410 | 3,367 | 6,805 | 14,464 |
2024年7月 | 418 | 1,740 | 2,615 | 3,980 | 7,257 | 16,010 |
2024年12月 | 365 | 1,455 | 2,242 | 2,998 | 5,358 | 12,418 |
2025年7月 | 458 | 1,846 | 3,002 | 4,248 | 8,364 | 17,918 |
2025年12月 | 419 | 1,657 | 2,823 | 3,907 | 7,871 | 16,677 |
単位:人(受験者数。一部の科目のみ受験した人を含む)。出典:日本語能力試験「過去の試験のデータ」 各回の実施国・地域別応募者数・受験者数
この表から読み取れることは2つある。1つは、受験者全体が増えていることである。年間の受験者は2023年の28,387人から2025年には34,595人へ増えた。もう1つは、増加の中心がN5・N4であることだ。N1とN2の受験者は1回あたり2,000人前後で、ほぼ横ばいである。
JLPTの公表データには国別の合格者数は含まれていない。参考までに、2025年12月試験の海外全体でのN2の認定率は40.9%、N1は34.2%だった。インドの受験者にこの率を当てはめると、1回あたりのN1・N2の新たな認定者は数百人から千人程度の規模と見込まれるが、これはあくまで仮定を置いた目安である。
都市別の受験者──ニューデリーとプネで半数を占める
インドでのJLPTの受験者は、ニューデリーとプネの2都市で全体の半数を超える。N1・N2の受験者も、この2都市とチェンナイ、ベンガルールに集中している。
都市 | N1・N2の受験者 | 全レベルの受験者 |
|---|---|---|
ニューデリー | 992人 | 5,098人 |
プネ | 410人 | 3,916人 |
チェンナイ | 264人 | 2,543人 |
ベンガルール | 252人 | 1,936人 |
カルール | 51人 | 2,192人 |
コルカタ | 107人 | 992人 |
インド計 | 2,076人 | 16,677人 |
2025年12月試験の受験者数。出典:日本語能力試験「2025年 第2回(12月)データ」実施国・地域別応募者数・受験者数
プネはIT・製造業の集積地で、受験者の数ではニューデリーに次ぐ。ただしプネの受験者の半数以上はN5で、N1・N2の比率は約1割である。タミル・ナードゥ州のカルールは受験者の大半がN4・N5で、特定技能などの送り出しに向けた学習者が多い地域と考えられる。エンジニアの採用で日本語の上級者を探すなら、ニューデリー首都圏と、ITの集積があるベンガルール・チェンナイ・プネを中心に見ることになる。
実施都市は回によって変わる。2025年7月試験ではシャンティニケタンでも実施され、2023年にはムンバイでも実施されていた。都市別の数字は、実施会場の有無に左右される点も踏まえて読みたい。
日本在住のインド人は5万6,686人、技人国は1万4,137人
日本に住むインド人は、2025年6月末で56,686人だった。そのうち、エンジニアの就労に使われる技術・人文知識・国際業務(技人国)の在留資格を持つ人は14,137人である。
出入国在留管理庁の在留外国人統計によると、インド国籍の在留外国人は2012年末の21,654人から増え続け、2025年6月末には前年末比5.0%増となった。在留資格別の内訳は次のとおりである。
在留資格 | 人数 |
|---|---|
技術・人文知識・国際業務 | 14,137人 |
家族滞在 | 13,139人 |
永住者 | 9,594人 |
留学 | 2,189人 |
特定活動 | 1,802人 |
技能実習 | 1,197人 |
特定技能 | 579人 |
その他(高度専門職・技能など) | 12,394人 |
総数 | 56,686人 |
2025年6月末現在。出典:出入国在留管理庁「令和7年6月末現在における在留外国人数について」
日本在住のインド人エンジニアは、日常生活を日本語で送っている分、インドにいる学習者より実務で使える日本語に触れている。ただし、在留年数が長くても職場では英語で働いてきた人も多く、日本語の力は人によって大きく異なる。在留資格の種別と、職場で使ってきた言語の両方を確認する必要がある。日本在住者を中途採用する際の在留資格の確認はすでに日本にいる外国人エンジニアを中途採用するで整理している。
日本語ができるインド人エンジニアの母集団をどう見積もるか
日本語ができるインド人エンジニアの母集団は、「日本語の上級者」と「エンジニア」の重なりで考えると、思っているより小さい。インドでJLPTのN1・N2を受験する人は1回あたり2,000人前後で、そのうちエンジニアとして日本企業の求人に合う経歴を持つ人は一部に限られる。
見積もりの手順は次の3段階になる。
日本語の層を決める。 N2以上が必要なのか、N3で足りるのかを、業務の中身から決める。N3まで下げると、インドの受験者は1回あたり約3,000人増える。
職種と経験で絞る。 日本語学習者には日本語専攻の学生や、製造・介護などの現場職を目指す人も含まれる。ソフトウェア開発、組込み、半導体などの職種と実務年数で絞ると、残る人数は大きく減る。
就業開始の時期で絞る。 インド在住者は在留資格認定証明書の手続きから始まるため、就業開始まで数か月かかる。弊社の経験でも、海外からの招へいには数か月から約6か月かかった例がある。急ぎの求人では、日本在住者が中心になる。
条件の組み合わせ | 母集団の見え方 | 採用の進め方 |
|---|---|---|
N2以上・インド在住 | 1回あたりN1・N2受験者約2,000人のうちのエンジニア | 時間をかけて継続的に探す |
N2以上・日本在住 | 技人国14,137人のうち日本語上級者 | 中途採用・派遣で早期に確保 |
N3以上・業務は英語中心 | 大きく広がる | 入社後に日本語を育てる |
日本語不問・英語で受け入れ | インドのIT人材全体が対象 | 受け入れ部署の英語化が前提 |
他国と比べたときのインドの位置
日本語学習者の数で比べると、インドはベトナムやインドネシアより少ない。2024年度調査の学習者数は、ベトナムが164,495人で6位、インドが52,946人で10位、フィリピンが42,677人で11位だった。
ただし、増加率ではインドが際立っている。上位10か国・地域のうち、2021年度からの増加率がインドを上回ったのはミャンマー(424.6%増)だけで、ベトナム(3.0%減)や米国(16.9%減)は減少した。インドの学習者は、まだ少ないが増えている層と捉えるのが適切である。
国別の人材の厚さや工程ごとの強みは半導体エンジニアを国別に比べるで扱っている。
母集団の数字から導く採用の設計
インドから日本語ができるエンジニアを採るなら、「日本語の上級者を探す」だけに頼らず、日本語を求める範囲を絞り、足りない部分を入社後に育てる設計にするのが現実的である。母集団の数字は、その判断の根拠になる。
具体的には、次の3つを組み合わせる。
日本語を求める業務を絞る。 顧客対応や日本語の文書作成が中心の業務だけに日本語要件を付け、設計・開発・解析などは英語で回す。英語で受け入れる部署の作り方は外国人エンジニアを英語で受け入れる部署で扱っている。
日本在住者を先に当たる。 日本在住で技人国を持つ人は、弊社の実績では内定から就業開始まで1〜2か月程度である。高度専門職1号ロの人は転職前に在留資格の変更許可が必要で、東京入管で1.5か月程度以上を見込む。
入社後の日本語学習を条件に組み込む。 N3〜N4の人を採り、業務で使う語彙から学ぶ計画を立てる。インドではJLPTが7月と12月の年2回実施されており、受験の機会も計画に入れられる。
よくある質問
Q. インドの日本語学習者は何人いますか。
国際交流基金の2024年度海外日本語教育機関調査では52,946人でした。2021年度調査の36,015人から47.0%増えています。この数字は日本語教育機関に属する学習者のもので、独学の人などは含まれません。
Q. インドでJLPTを受験する人は年間何人ですか。
2025年は7月と12月の2回で計34,595人が受験しました。2023年は28,387人で、増加傾向にあります。受験者の約半数はN5です。
Q. インドでN1・N2を受験する人はどれくらいいますか。
1回あたり2,000人前後です。2025年12月試験ではN1が419人、N2が1,657人でした。国別の合格者数は公表されていないため、合格者の数は推計になります。
Q. インドのどの都市に日本語ができる人が多いですか。
JLPTの受験者で見ると、ニューデリーが最も多く、プネ、チェンナイ、ベンガルールが続きます。2025年12月試験では、N1・N2の受験者の約半数がニューデリーで受験していました。
Q. 日本に住んでいるインド人エンジニアは何人いますか。
エンジニアだけの統計はありませんが、2025年6月末の在留外国人統計では、インド国籍で技術・人文知識・国際業務の在留資格を持つ人が14,137人いました。この在留資格には技術職のほか、通訳や営業などの職種も含まれます。
Q. JLPTの級だけで日本語力を判断してよいですか。
級だけでは不十分です。日本語能力試験は会話や作文の試験を含まず、国際交流基金もインドの民間教育機関の学習は語彙・文法の詰め込み型になりやすいとしています。面接では、業務で使う場面に近い日本語でのやり取りを確かめてください。
まとめ
インドの日本語学習者は2024年度調査で52,946人となり、2021年度から47.0%増えた。学習者数は国・地域別で10位である。
学習者の約4割は学校教育以外の機関で学んでおり、JLPT対策が中心とされる。南インドではIT企業の企業内日本語教育もある。
JLPTのインド受験者は2025年に計34,595人で、N1・N2は計4,380人だった。増加の中心はN4・N5である。
都市別ではニューデリーとプネで受験者の半数を超え、N1・N2の受験者はニューデリー、プネ、チェンナイ、ベンガルールに集中している。
日本在住のインド人は56,686人で、技人国は14,137人である。急ぎの求人では日本在住者が中心になる。
日本語N2以上を必須にすると母集団は大きく絞られる。日本語を求める業務を絞り、入社後の育成と組み合わせる設計が現実的である。
淡路グローバルゲートウェイ(AGG)では、インドを中心とした外国人エンジニアの派遣と人材紹介でご支援しております。日本語の要件をどこまで求めるべきか、日本在住のエンジニアから探せるかといった段階からご相談いただけます。無料相談フォームからお気軽にお問い合わせください。
現場の技能人材として、技能実習生や特定技能外国人の受け入れを検討されている企業様には、淡路島を拠点とするIBCA(国際ビジネスコンサルティング事業協同組合)をご紹介しております。受け入れの業種や国別の実績を公開しており、お問い合わせ窓口で個別のご相談を受け付けております。
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監修者
三谷 直矢 /淡路グローバルゲートウェイ(AGG) 事業統括責任者
インドITエンジニアの可能性に着目し、AGGのIT人材部を設立しました。事業統括責任者として、エンジニア派遣事業の戦略立案と実行を担っています。


