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2026.10.27

インド人エンジニアの働き方の特徴──仕事観・評価への期待と受け入れ方【2026年版】

文化理解

インド人エンジニアを初めて受け入れた部署で、着任から3か月後の面談を行った。本人からは「自分の評価はどの基準で決まるのか」「来年の昇給はどのくらいか」「次にどの役割を任されるのか」と、立て続けに質問が出た。課長は、日本人の若手からこうした質問を受けたことがなく、どう答えればよいか分からなかった。

「インド人は自己主張が強い」「数字にこだわる」といった言い方は、採用や受け入れの場面でよく聞かれる。しかし、同じ質問を日本人の中途採用者がしても不思議ではない。違いの多くは国民性ではなく、毎年大きく昇給する労働市場、職務ごとに採用される雇用の仕組み、英語で議論する職場など、本人がこれまで働いてきた環境から生まれている。背景が分かれば、受け入れる側が何を準備すればよいかも見えてくる。

この記事では、インド人エンジニアの仕事観やコミュニケーションの傾向を、公的な調査と雇用の仕組みから読み解き、日本の職場での受け入れ方を整理いたします。日本で働くインド人の数と在留資格、昇給への期待の背景、職務と役割の考え方、会議と報告の進め方、在留外国人が職場で感じる困りごと、評価と休暇の設計を順に扱います。来日直後の生活基盤の整え方と最初の90日の定着施策は外国人エンジニアの定着と離職防止で扱っているため、本記事は働き方と職場の運営に絞ります。

この記事の要点

  • 日本で働くインド国籍の労働者は、2025年10月末で3万1,636人であり、そのうち約7割が専門的・技術的分野の在留資格で働いている。

  • ジェトロの調査では、インドの日系企業のベースアップ率は2025年に9.4%であった。毎年大きく昇給する市場で働いてきたエンジニアが、昇給の見通しを確認するのは自然なことである。

  • インドの技術職は職務を特定して採用されることが多く、役割と評価の基準が明確であることを期待する傾向がある。配属や異動の考え方は、言葉で説明する必要がある。

  • 出入国在留管理庁の調査では、在留外国人の仕事の困りごとは「給料が低い」「休みが取りにくい」「労働時間が長い」の順に多い。

  • 受け入れの要点は、職務・評価基準・昇給の決まり方・休暇の取り方を、入社時に文書と言葉で示すことである。

「インド人の特徴」ではなく、育った労働市場の違いとして捉える

インド人エンジニアの働き方を理解するには、性格や国民性ではなく、本人が経験してきた労働市場と雇用の仕組みから考えるほうが、受け入れの実務に役立つ。国民性で説明すると個人差が見えなくなり、対応も「我慢する」か「合わせてもらう」の二択になりやすい。

インドは人口が多く、言語・宗教・地域による違いも大きい。同じインド出身でも、出身州、母語、学んだ大学、勤めてきた会社の規模や業種によって、働き方の前提はかなり異なる。外資系のIT企業や大手の技術系企業で働いてきたエンジニアは、英語での議論、職務記述書にもとづく役割、年1回の評価と昇給といった仕組みに慣れていることが多い。

この記事で扱う傾向は、そうした環境で働いてきたエンジニアに見られやすいものであり、すべての人に当てはまるわけではない。受け入れ側に必要なのは、傾向を知ったうえで、本人の経験と希望を個別に確認することである。

日本で働くインド人エンジニアの数と在留資格

日本で働くインド国籍の労働者は、他の国籍と比べると人数は多くないが、専門的・技術的分野の在留資格で働く人の割合が高いのが特徴である。受け入れる企業の多くは、技術職として迎えることになる。

厚生労働省の「外国人雇用状況」の届出状況(2025年10月末時点)によると、外国人労働者は全体で257万1,037人、そのうちインド国籍は3万1,636人であった。

区分(2025年10月末)

全国籍

インド

外国人労働者数

2,571,037人

31,636人

専門的・技術的分野の在留資格

865,588人(33.7%)

22,067人(69.8%)

うち技術・人文知識・国際業務

468,068人(18.2%)

14,248人(45.0%)

身分に基づく在留資格(永住者など)

645,590人(25.1%)

3,633人(11.5%)

資格外活動(留学など)

449,324人(17.5%)

3,322人(10.5%)

出典:厚生労働省「『外国人雇用状況』の届出状況まとめ(令和7年10月末時点)」別表1

インド国籍の労働者は、約7割が専門的・技術的分野の在留資格で働き、技術・人文知識・国際業務だけで45.0%を占める。全国籍では専門的・技術的分野が33.7%であるため、インド人の就労は技術職に偏っていると言える。職場で接するインド人の多くが、エンジニアや専門職としてのキャリアを前提に来日していることを踏まえておきたい。

昇給と評価への期待──毎年大きく昇給する市場で働いてきた

インド人エンジニアが昇給や評価の見通しを早い段階で確認するのは、インドの賃金が毎年大きく上がる市場だからである。日本の感覚で「まだ入社したばかりなのに」と受け止めると、本人の不安を見落とすことになる。

ジェトロの「2025年度 海外進出日系企業実態調査(アジア・オセアニア編)」によると、インドに進出した日系企業のベースアップ率(職能給や業績給を除いた基本給の昇給率)は、2025年が9.4%、2026年の見込みが9.2%であった。日本国内の企業については、厚生労働省の調査で、2025年の1人平均賃金の改定率は4.4%であった。

調査

対象

年

数値

ジェトロ 海外進出日系企業実態調査

インドの日系企業のベースアップ率

2025年(実績)

9.4%

ジェトロ 海外進出日系企業実態調査

インドの日系企業のベースアップ率

2026年(見込み)

9.2%

厚生労働省 賃金引上げ等の実態に関する調査

日本の企業の1人平均賃金の改定率

2025年

4.4%

注:ジェトロの数値は基本給の昇給率(全職種平均)、厚生労働省の数値は1人平均賃金の改定率であり、定義が異なるため単純比較はできない。

定義が違うため差をそのまま比べることはできないが、インドで働いてきたエンジニアにとって、年に1回の評価で給与が大きく動くことは珍しくない。同じ調査では、南西アジアの日系企業で専門職の採用が「困難になっている」と答えた割合が78.9%に上り、理由として賃金の要求水準の高まりと他社との競争激化が多く挙げられている。転職によって給与を上げる行動も、こうした市場では合理的な選択である。

日本の会社に入った後も、本人は「この会社では何年でどこまで上がるのか」を知りたいと考える。昇給額を約束する必要はないが、評価の時期、評価の基準、昇給の決まり方を入社時に説明しておけば、不安による早期の転職を防ぎやすい。給与水準の決め方は外国人エンジニアの給与、決め方と相場をどう判断するかで扱っております。

職務と役割──「何を任されるか」を言葉で示す

インドの技術職は、特定の職務やプロジェクトに対して採用されることが多く、本人も「自分の役割は何か」を明確にしたいと考える傾向がある。日本の会社が前提とする、配属後に仕事の範囲が広がる働き方や、ジョブローテーションは、説明がなければ不安や不満につながる。

日本の会社では、職務の範囲をあえて決めずに採用し、配属先の状況に応じて仕事を任せることが多い。一方、職務記述書(Job Description)にもとづいて採用されてきたエンジニアは、記述にない業務を頼まれたときに「なぜ自分がこの仕事をするのか」を確認しようとする。これは協調性の問題ではなく、役割と評価が結びついている環境で働いてきたことによる。

受け入れる側でできることは二つある。一つは、採用時の職務内容を具体的に書き、その範囲を超える業務を頼むときは理由と評価への反映を説明することである。もう一つは、将来の役割の見通しを示すことである。どのような成果を出せば、どの役割に進めるのかが分かれば、本人は目の前の業務に納得して取り組みやすくなる。

なお、技術・人文知識・国際業務で働くエンジニアの場合、在留資格の審査で説明した職務内容と実際の業務が大きく離れると、在留期間の更新に影響するおそれがある。職務を明確にすることは、本人の納得のためだけでなく、在留資格の管理のためにも必要である。

会議と報告──質問・提案・交渉が前に出る職場の進め方

英語で議論する職場で働いてきたエンジニアは、会議で質問や反対意見を述べ、条件の交渉も率直に行うことが多い。日本の会議の進め方に慣れていないため、「場の空気を読まない」と受け取られることがあるが、本人は貢献しようとしているのであって、和を乱す意図はない。

日本の職場では、会議の前に関係者の合意をとり、会議では確認だけを行うことがある。こうした進め方を知らないエンジニアは、会議の場で初めて意見を述べ、決まったはずの事項に疑問を出すことになる。逆に、日本人側の「検討します」が事実上の否定であることが伝わらず、本人は前向きな返事だと受け取ることもある。

すれ違いを減らすには、会議の目的(決める会議か、意見を集める会議か)を事前に示し、決まったことと決まっていないことを議事録に英語で残すのが有効である。報告については、「問題が起きたら早めに伝える」「進捗は毎週この形式で報告する」といったルールを明文化しておく。英語で会議を回す部署の設計は外国人エンジニアを英語で受け入れる部署はどう作るかで扱っているため、あわせて検討するとよい。

在留外国人が職場で感じている困りごと

出入国在留管理庁の「在留外国人に対する基礎調査」では、仕事の困りごととして「給料が低い」が最も多く、「休みが取りにくい」「労働時間が長い」が続いている。国籍を問わない調査ではあるが、受け入れ側が優先して手当てすべき点を示している。

仕事の困りごと(令和7年度、複数回答)

割合

給料が低い

29.1%

休みが取りにくい

7.4%

労働時間が長い

6.6%

雇用形態が不安定である

5.6%

採用、配属、昇進面で日本人と比べて不利に扱われている

5.4%

職場での人間関係がうまくいかない

4.6%

スキルアップのための研修・支援が限られている

4.4%

企業からの本人及び家族への生活面のサポートが限られている

3.6%

職場での日本語やマナーが分からない

2.8%

特にない

54.2%

出典:出入国在留管理庁「令和7年度 在留外国人に対する基礎調査結果概要資料」(就労している回答者、n=7,706)

「給料が低い」は、調査を始めた令和2年度から一貫して最多とされている。給与水準そのものに加えて、昇給の決まり方が見えないことも不満につながりやすい。「採用、配属、昇進面で日本人と比べて不利に扱われている」「研修・支援が限られている」も、評価と育成の仕組みを説明することで減らせる項目である。

評価制度──基準を言語化し、昇給の決まり方を説明する

インド人エンジニアの評価で大切なのは、外国人向けに別の制度を作ることではなく、既存の評価制度を本人が読んで理解できる形にすることである。評価の時期、基準、結果と昇給の関係が言葉で示されていれば、本人は自分の位置を把握できる。

具体的には、評価項目と評価の段階を英語でも示し、期首に目標を合意し、期中に一度は進捗を確認し、期末に結果と理由を伝える。日本語能力を評価に含める場合は、どの業務にどの程度の日本語が必要かを示し、学習の支援とあわせて運用する。評価制度の作り方は外国人社員の評価制度と昇給で詳しく扱っております。

評価面談では、良い点と改善点を具体的な業務の事実で伝えることが重要である。抽象的な言葉や遠回しな言い方は、英語でも日本語でも伝わりにくい。

休暇と家族──一時帰国の希望を前提にする

インド人エンジニアの多くは、家族とのつながりを大切にし、祝祭日や家族の行事に合わせて一時帰国を希望する。インドとの往復には移動だけで日数がかかるため、まとまった休暇を取りたいという希望が出やすい。

出入国在留管理庁の調査で「休みが取りにくい」が2番目に多い困りごとであることも踏まえると、休暇の取り方を入社時に説明しておくことは定着に直結する。年次有給休暇の付与日数と取得の手続き、まとまった休暇を取る場合の相談の時期、業務の繁忙期を、具体的に示しておくとよい。家族を日本に呼び寄せる予定がある場合は、住居の広さや子どもの学校の情報も早めに必要になる。

受け入れ側が準備しておくこと

インド人エンジニアの受け入れで準備すべきことは、特別な制度ではなく、日本人の中途採用者にも有効な「仕事のルールの明文化」である。インド人エンジニアを迎えることをきっかけに、部署の運営を見直すことができる。

項目

準備する内容

伝える時期

職務

担当業務の範囲、範囲外の業務を頼む場合の考え方

内定時・入社時

評価

評価の時期、項目、段階、昇給との関係

入社時・期首

将来の役割

次に任せたい役割と、そのために必要な成果

入社後3か月以内

会議

会議の目的の示し方、議事録の言語と形式

入社時

報告

進捗の報告頻度、問題の連絡の基準

入社時

休暇

有給休暇の取り方、まとまった休暇の相談時期

入社時・祝祭日の前

相談先

業務・生活・在留手続きの相談先

入社時

労働条件と社内規程の英語化は外国人エンジニアの雇用契約書・労働条件通知書を英語で作るで整理しております。最初から全てを英語にする必要はないが、評価と労働条件に関わる文書は本人が読める形にしておきたい。

よくある質問

Q. インド人エンジニアの働き方には、どのような特徴がありますか。

国民性というより、働いてきた環境による傾向があります。毎年大きく昇給する市場、職務ごとの採用、英語で議論する職場で働いてきたエンジニアは、評価や役割の明確さを求め、会議でも率直に意見を述べることが多いです。出身地域や経歴による個人差も大きいため、本人に確認することが大切です。

Q. インド人エンジニアが昇給について早く質問してくるのはなぜですか。

インドの日系企業のベースアップ率が2025年に9.4%であったように、毎年大きく昇給する市場で働いてきたためです。昇給額を約束する必要はありませんが、評価の時期と基準、昇給の決まり方を入社時に説明すると、不安を減らせます。

Q. インド人社員に、職務の範囲外の仕事を頼んでもよいですか。

頼むこと自体に問題はありませんが、理由と評価への反映を説明するとよいでしょう。職務記述書にもとづいて働いてきたエンジニアは、役割の範囲を確認したいと考えます。在留資格で説明した職務内容から大きく離れないことにも注意してください。

Q. 会議でインド人エンジニアと意見がすれ違うのはなぜですか。

会議の進め方の前提が違うことが多いためです。事前に合意をとり会議で確認する日本の進め方と、会議の場で議論する進め方の違いがあります。会議の目的を事前に示し、決まったことを議事録に英語で残すと、すれ違いを減らせます。

Q. インド人社員の定着のために、まず何をすべきですか。

職務、評価の基準と昇給の決まり方、休暇の取り方を、入社時に文書と言葉で示すことです。出入国在留管理庁の調査でも、仕事の困りごとは給料と休暇に関するものが上位に並んでいます。

Q. 日本で働くインド人はどのくらいいますか。

厚生労働省の「外国人雇用状況」によると、2025年10月末時点でインド国籍の労働者は3万1,636人です。そのうち約7割が専門的・技術的分野の在留資格で働いており、技術職として働く人の割合が高いのが特徴です。

まとめ

  • インド人エンジニアの働き方は、国民性ではなく、働いてきた労働市場と雇用の仕組みから理解すると、受け入れの実務に結びつく。

  • 日本で働くインド国籍の労働者は2025年10月末で3万1,636人で、約7割が専門的・技術的分野の在留資格で働いている。

  • インドの日系企業のベースアップ率は2025年に9.4%であった。昇給の見通しを確認するのは自然な行動であり、評価と昇給の決まり方を説明する。

  • 職務と将来の役割を言葉で示し、範囲外の業務を頼むときは理由を伝える。会議は目的を示し、議事録を英語で残す。

  • 在留外国人の仕事の困りごとは「給料が低い」「休みが取りにくい」「労働時間が長い」が上位である。休暇の取り方も入社時に説明する。

淡路グローバルゲートウェイ(AGG)では、半導体・AI・ITの分野で、インド人をはじめとする外国人エンジニアの派遣と人材紹介をご支援しております。日本在住で就労可能なエンジニアのご紹介に加え、受け入れる部署での職務の示し方や評価の伝え方についてもご相談いただけます。無料相談フォームからお気軽にお問い合わせください。

技能実習や特定技能による外国人材の受け入れをご検討の場合は、優良監理団体の国際ビジネスコンサルティング事業協同組合(IBCA)をご紹介しております。これまでの受け入れ実績をご覧のうえ、IBCAのお問い合わせフォームからご相談ください。

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監修者

三谷 直矢 /淡路グローバルゲートウェイ(AGG) 事業統括責任者

インドITエンジニアの可能性に着目し、AGGのIT人材部を設立しました。事業統括責任者として、エンジニア派遣事業の戦略立案と実行を担っています。

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