データエンジニアの採用──データ基盤・ETLの業務分解と見極め方【2026年版】
技術動向
経営企画部がまとめた全社のデータ活用計画では、生産・品質・販売のデータを一つの基盤に集め、需要予測と生成AIによる社内検索に使う構想が描かれていた。データサイエンティストは採用できたが、半年たっても分析が進まない。工場ごとに品番の付け方が違い、品質のデータは表計算ファイルに散らばり、販売のデータは夜間にしか取り出せない。分析の前に、データを集めて揃える仕事をする人材がいなかったのである。
データを収集し、統合し、使える状態で提供し続けるのがデータエンジニアの仕事である。AIや分析の成果は、元になるデータの品質と鮮度で決まる。データサイエンティストやAIエンジニアを採っても、データエンジニアがいなければ、彼らの時間の多くはデータの整備に消えてしまう。
この記事では、経済産業省とIPAのデジタルスキル標準ver.2.0で新設された「データマネジメント」類型をもとに、データエンジニアの役割、業務の分解、求人票の書き方、面接での見極め方、個人データと越境の論点、製造業での活かし方、外国人エンジニアを受け入れる場合の論点を整理する。AIエンジニア全般の職種の切り分けと派遣・準委任の使い分けはAIエンジニアを派遣で確保するにはで、半導体工場のデータ解析を担う職種は歩留まりエンジニアの採用で扱っているため、本記事はデータ基盤を担うデータエンジニアの採用に絞る。
この記事の要点
データエンジニアは、データの収集・統合・加工・提供の各プロセスでデータを整備し、データパイプラインを設計・実装して、組織のデータ利活用を支える職種である。
2026年4月公表のデジタルスキル標準ver.2.0では、データエンジニアは新設の「データマネジメント」類型に置かれ、データスチュワード、データアーキテクトと並ぶロールとして定義された。データサイエンティストとは別の類型である。
業務は、収集・取り込み、統合・加工、蓄積、提供、品質とメタデータの管理の5つに分けると、求人で求める経験が具体的になる。
見極めでは、扱ったデータの量と種類、障害やデータの不整合にどう対処したか、品質をどう監視したかを具体的に聞く。
個人データを扱う基盤では、利用目的の範囲、仮名加工情報の扱い、外国にある第三者への提供の規律を踏まえて、アクセスの範囲を設計する。
データエンジニアとは、データを「使える状態」に整え続ける職種である
データエンジニアは、社内外のさまざまなデータを集めて統合し、分析やAIに使える状態にして提供し、その状態を保ち続ける職種である。一度基盤を作れば終わりではなく、元のシステムの変更や新しいデータの追加に合わせて、整備を続けることが仕事の中心になる。
デジタルスキル標準ver.2.0は、データエンジニアの役割を「データの現状を把握し、収集・統合・加工・提供などの各プロセスにおけるデータ整備、前処理の実施、データパイプラインの設計・実装を通じて、組織全体の継続的なデータ利活用を支える役割」と定義している。主な業務としては、多様な入手元や種類のデータの現状を把握して統合・加工や前処理を行うこと、適切な品質やタイミングでデータを提供するパイプラインを設計・実装すること、データスチュワードと連携してパイプラインやメタデータを整備・改善すること、データアーキテクトが定める設計に基づいて仕組みを実装することが挙げられている。
データサイエンティストがデータから知見やモデルを導き出す職種であるのに対し、データエンジニアは、その土台となるデータの流れを作る職種である。両者は連携するが、求めるスキルは大きく異なる。データエンジニアには、データベース、クラウドのデータ基盤、プログラミング、障害対応といった、ソフトウェアエンジニアに近いスキルが求められる。
デジタルスキル標準ver.2.0で、データエンジニアは「データマネジメント」類型に置かれた
2026年4月16日に公表されたデジタルスキル標準ver.2.0では、DX推進スキル標準の類型に「データマネジメント」が新設され、データエンジニアはその中のロールとして定義された。AIの活用が進む中で、データ整備とその仕組み化を担う人材の重要性が高まったことが改訂の趣旨として示されている。
改訂の趣旨には、「更なるAI・データ活用を推進するデータ整備やその仕組み化、企業内の推進を担うデータマネジメントのロール及びスキルを追加する」と記されている。ver.2.0のDX推進スキル標準は、ビジネスアーキテクト、デザイナー、データサイエンティスト、データマネジメント、ソフトウェアエンジニア、サイバーセキュリティの6類型で構成される。
類型 | ロール | 担うべき責務(要旨) |
|---|---|---|
データマネジメント | データスチュワード | 事業ドメインの知識に基づき、データの品質・信頼性・安全性を確保する運用を担い、事業部門でのデータマネジメントの浸透とデータ利活用を促す |
データマネジメント | データエンジニア | 収集・統合・加工・提供の各プロセスでデータを整備し、データパイプラインを設計・実装して、継続的なデータ利活用を支える |
データマネジメント | データアーキテクト | 組織・事業全体のデータ構造や流れを俯瞰し、データライフサイクル全般を見据えたデータアーキテクチャを設計・見直す |
データサイエンティスト | データビジネスストラテジスト | 事業戦略に沿ったデータ・AIの活用戦略を考え、その実現を主導する |
データサイエンティスト | データサイエンスプロフェッショナル | データの処理や解析を通じて、業務の変革やビジネスの創出につながる知見を導き出す |
同標準は、データマネジメントの各ロールについて、データスチュワードは事業ドメインのスキルを、データエンジニアはITのスキルを特に持つことが求められ、データアーキテクトは両者の理解が求められると整理している。採用の観点では、データエンジニアには事業の知識よりもまずITの実装力を求め、事業の知識はデータスチュワードとの連携で補う形が現実的である。
データエンジニアの業務は5つに分解して要件を書く
データエンジニアの業務は、収集・取り込み、統合・加工、蓄積、提供、品質とメタデータの管理の5つに分けると、自社に必要な経験がはっきりする。すべてを1名に求めると該当者が限られるため、既存の体制で足りない部分を特定して求人を出すとよい。
業務 | 主な内容 | 必須にしやすい経験の例 |
|---|---|---|
収集・取り込み | 業務システム、センサー、外部サービスからデータを定期的・継続的に取り込む | 業務システムのデータベースやAPIからの取り込み、取り込みの失敗時の再実行の設計 |
統合・加工 | 異なる入手元のデータの定義を揃え、名寄せ・変換・集計を行う(ETL/ELT) | コードの体系が異なるデータの統合、SQLや汎用言語での変換処理 |
蓄積 | データウェアハウスやデータレイクにデータを保存し、検索しやすい構造にする | テーブル設計、データ量の増加に応じた性能の確保、費用の管理 |
提供 | 分析・BI・AI向けにデータマートやAPIでデータを提供する | 利用部門の要件に合わせたデータマートの設計、アクセス権限の設定 |
品質とメタデータの管理 | 一貫性・正確性・鮮度・完全性の監視、データカタログの整備 | 品質の監視とアラート、データの定義書や系譜(リネージ)の整備 |
デジタルスキル標準ver.2.0は、データエンジニアリングのスキルの例として、データの定義(用語、ID、更新頻度等)、データ統合、データの機械可読性(AI-Readyデータ)、構造化データ・非構造化データの特性、ETL/ELT、データパイプライン、データマートを挙げている。データ基盤のスキルの例には、データベース(RDB、ベクトル、グラフ等)、API管理、スキーマ管理、DWH、データレイク、データメッシュが含まれる。求人票では、こうした語を自社の環境に合わせて具体的に書くと、応募者が自分の経験と照らし合わせやすい。
AIの活用が進むほど、データエンジニアの重要性は増す
生成AIや機械学習の活用が進むほど、AIに渡すデータを整え続けるデータエンジニアの重要性は増す。AIの精度は、元になるデータの品質と鮮度に左右されるためである。
デジタルスキル標準ver.2.0が「AI-Readyデータ」という言葉でデータの機械可読性をスキルに加えたのも、この流れを反映している。たとえば、社内文書を検索して回答する生成AIの仕組みでは、文書の版や公開範囲の情報が整っていないと、古い版を回答に使ったり、見せてはいけない文書を回答に混ぜたりする。需要予測のモデルでは、品番の体系が工場ごとに違えば、正しく学習できない。
IPAの「DX動向2025」をもとにした分析では、AIを活用したソフトウェアやシステムを実装できるAI開発者が不足しているとした日本企業は53.7%で、米国の19.3%、ドイツの29.1%を上回った。AI開発者の不足が言われる中で、その手前のデータ整備を担う人材の不足も見落とされやすい。AIの採用計画を立てる際には、データエンジニアの人数も同時に見積もるべきである。
求人票には、データの種類・量・既存の基盤を書く
データエンジニアの求人票では、扱うデータの種類と量、既存のデータ基盤の構成、担当する業務の範囲を具体的に書くべきである。データエンジニアは、自分の経験をデータの規模と使ってきた基盤で認識しているため、これらが書かれていない求人は判断しにくい。
書くとよい項目は、データの入手元(基幹システム、生産設備、Webサービスなど)、データの量と更新の頻度、既存の基盤(クラウドかオンプレミスか、使っているデータベースやDWH)、新規構築か既存の改善か、提供先(BI、分析、AI)、チームの体制である。
必須と尚可の切り分けでは、特定のクラウドサービスや製品の名前を必須にせず、同等の基盤での構築・運用の経験を必須にするほうが、母集団を不必要に狭めずに済む。一方、SQLでの複雑な変換処理、パイプラインの障害対応、データ品質の監視の経験は、基盤が変わっても通用するため必須に向く。
見極めは、障害と不整合への対処の経験で行う
データエンジニアの見極めでは、データパイプラインの障害や、データの不整合にどう対処したかを具体的に聞くと、実務の深さが分かる。基盤を構築した経験だけでなく、運用で起きた問題を解決した経験が重要である。
確認項目 | 質問の例 | 経験が深いエンジニアの回答の兆候 |
|---|---|---|
規模 | どれくらいの量と種類のデータを扱いましたか | データ量、テーブル数、更新の頻度を具体的に答えられる |
統合 | 定義の異なるデータをどう揃えましたか | コードの対応表や名寄せの規則を業務部門と決めた経緯を話せる |
障害対応 | パイプラインが止まったとき、どう復旧しましたか | 原因の特定、再実行の設計、再発防止の手順を説明できる |
品質 | データの誤りにどう気づき、どう防ぎましたか | 件数・欠損・重複などの監視の仕組みと、異常時の連絡の流れを作った |
費用と性能 | データ量が増えたとき、費用と処理時間をどう管理しましたか | 処理の見直しや保存の階層化で費用を下げた具体例がある |
面接に加えて、匿名化したサンプルデータを渡し、定義の異なる2つのデータを統合して集計する実技課題を出すと、SQLや変換処理の力量と、データの不整合への気づきが見える。課題では、結果の正しさに加えて、どのような確認をしたかを説明してもらうとよい。海外在住の候補者を含む技術面接の設計は海外エンジニアをどう見極めるかで整理している。
個人データを扱う基盤では、利用目的と越境の規律を踏まえてアクセスを設計する
顧客や従業員の個人データを扱うデータ基盤では、利用目的の範囲での利用、仮名加工情報などの加工の仕組み、外国にある第三者への提供の規律を踏まえて、誰がどのデータにアクセスできるかを設計する必要がある。データエンジニアには、こうした規律を理解し、アクセス権限と加工の仕組みに落とし込めることを求めたい。
個人情報保護法は、個人情報を利用目的の範囲内で取り扱うことを求めている。分析のために氏名などを削除・置換した仮名加工情報を作る仕組みは、2022年4月に全面施行された令和2年改正法で設けられた。仮名加工情報には、他の情報と照合しなければ特定の個人を識別できないように加工すること、加工の方法などの情報を安全に管理することなどの義務がある。具体的な要件は、個人情報保護委員会のガイドラインでご確認いただきたい。
海外の拠点や海外在住のエンジニアからデータ基盤に接続して作業する場合は、個人データの外国にある第三者への提供に当たるかどうかを確認する必要がある。個人情報保護法第28条は、外国にある第三者への個人データの提供について、本人の同意を得るか、基準に適合する体制を整備した事業者への提供であることなどを求めている。社内のITガバナンスの規程と合わせて、海外からの接続を認めるかどうかを先に決めておくべきである。
生成AIのサービスに個人データを渡す処理を組み込む場合は、個人情報保護委員会が2023年6月2日に公表した注意喚起も確認しておく。注意喚起は、個人データを含むプロンプトを入力する場合に、提供事業者がその個人データを機械学習に利用しないこと等を十分に確認することを求めている。
製造業のデータエンジニアは、現場のデータと工程の知識をつなぐ
製造業のデータエンジニアは、生産設備、検査装置、生産管理システムなど現場のデータを扱うため、工程の知識を持つ担当者と組んで、データの意味を確かめながら基盤を作る必要がある。業務システムのデータだけを扱ってきたエンジニアには、現場のデータ特有の難しさがある。
現場のデータは、設備ごとに形式が異なり、時刻の記録の仕方も揃っていないことが多い。装置の更新や設定の変更でデータの意味が変わることもある。工程の担当者と一緒にデータの定義書を作り、品番・ロット・設備の識別子を揃える作業は、デジタルスキル標準でいうデータスチュワードとの連携そのものである。
半導体や電子部品の工場では、製造実行システム(MES)や装置の稼働データ、検査データを統合して歩留まりの解析に使う場面が多い。製造ITの職種は半導体工場のMES・自動化エンジニアで、データ解析の職種は歩留まりエンジニアの採用で整理している。
外国人データエンジニアを受け入れるときの論点
外国人のデータエンジニアは、SQLやプログラミング、クラウドの基盤といった共通の技術で業務の中核を担えるため、受け入れやすい職種である。論点になるのは、データの定義を業務部門と詰める場面の言語、扱うデータへのアクセスの範囲、着任の時期である。
データの定義を揃える作業では、業務部門の担当者との対話が多い。日本語の業務用語や社内の略語が多い職場では、データスチュワードや日本語の担当者が橋渡しをする体制を作るとよい。英語で業務を回す体制の作り方は外国人エンジニアを英語で受け入れる部署はどう作るかをご覧いただきたい。
在留資格は多くの場合「技術・人文知識・国際業務」で、情報系の学位や実務経験と業務内容の関連性が審査される。時期の目安として、弊社の実績では、日本在住で技人国の在留資格を持つ方は内定から就業開始まで1〜2か月程度で進むことが多く、海外から招へいする場合は数か月〜約6か月かかった例がある。高度専門職1号ロの方は、転職前に在留資格の変更許可が必要で、東京入管で1.5か月〜を見込む。技術情報を含むデータを扱う場合の輸出管理の確認はみなし輸出管理と外国人エンジニアの採用で整理している。
よくある質問
Q. データエンジニアとデータサイエンティストの違いは何ですか。
データエンジニアは、データを収集・統合して使える状態で提供するデータの流れを作る職種で、データサイエンティストは、そのデータから知見やモデルを導き出す職種です。デジタルスキル標準ver.2.0でも、データエンジニアは「データマネジメント」類型、データサイエンティストは別の類型として定義されています。
Q. データエンジニアの採用で重視すべきスキルは何ですか。
SQLでの複雑な変換処理、データパイプラインの設計と障害対応、データ品質の監視の経験です。特定のクラウドサービスの名前よりも、同等の基盤で構築・運用した経験を重視すると、母集団を不必要に狭めずに済みます。
Q. データエンジニアの面接では何を聞けばよいですか。
扱ったデータの量と種類、定義の異なるデータをどう揃えたか、パイプラインが止まったときにどう復旧したか、データの誤りにどう気づいて防いだかを聞くと、運用の経験の深さが分かります。
Q. 生成AIを導入する企業にもデータエンジニアは必要ですか。
必要です。生成AIで社内文書を検索して回答する仕組みでは、文書の版や公開範囲の情報が整っていないと、古い情報や見せてはいけない情報を回答に使ってしまいます。AIに渡すデータを整え続ける役割として、データエンジニアの重要性は増しています。
Q. 海外のエンジニアが日本のデータ基盤に接続して作業してもよいですか。
個人データを扱う場合は、外国にある第三者への提供に当たるかを確認する必要があります。個人情報保護法第28条の規律と社内のITガバナンスの規程を踏まえ、海外からの接続を認めるかどうか、認める場合のアクセスの範囲を先に決めてください。
Q. 製造業でデータエンジニアを採用するときの注意点は何ですか。
現場のデータは設備ごとに形式や時刻の記録の仕方が異なり、データの意味が装置の変更で変わることもあります。工程の知識を持つ担当者と組んでデータの定義を揃える体制を作り、業務システムだけでなく現場のデータを扱った経験があるかを確認するとよいです。
まとめ
データエンジニアは、収集・統合・加工・提供の各プロセスでデータを整備し、パイプラインを設計・実装して、データ利活用を支える職種である。
デジタルスキル標準ver.2.0では、データエンジニアは新設の「データマネジメント」類型のロールとなり、特にITのスキルが求められると整理された。
業務は収集・取り込み、統合・加工、蓄積、提供、品質とメタデータの管理の5つに分け、自社に足りない部分を特定して求人を出す。
見極めでは、データの規模、統合の方法、障害対応、品質の監視、費用と性能の管理を具体的に聞く。
個人データを扱う基盤では、利用目的、仮名加工情報、外国にある第三者への提供の規律を踏まえてアクセスを設計する。
外国人のデータエンジニアは技術の中核を担いやすい。データの定義を詰める場面の言語と、着任の時期を先に整理する。
淡路グローバルゲートウェイ(AGG)では、データ基盤やデータパイプラインを担う外国人エンジニアの派遣と人材紹介をご支援しております。日本在住で就労可能なエンジニアのご紹介のほか、業務の分解に基づく求人要件の整理や、着任時期の見通しもご相談いただけます。無料相談フォームからお気軽にお問い合わせください。
現場の技能人材として、技能実習生や特定技能外国人の受け入れを検討されている企業様には、淡路島を拠点とするIBCA(国際ビジネスコンサルティング事業協同組合)をご紹介しております。受け入れの業種や国別の実績を公開しており、お問い合わせ窓口で個別のご相談を受け付けております。
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監修者
三谷 直矢 /淡路グローバルゲートウェイ(AGG) 事業統括責任者
インドITエンジニアの可能性に着目し、AGGのIT人材部を設立しました。事業統括責任者として、エンジニア派遣事業の戦略立案と実行を担っています。


