地盤技術者の採用と地質調査の人材不足──技術士との分担・技人国・解析業務の切り出し方【2026年版】
グローバル人材
繁忙期の地質調査会社で、技術部長が抱えている仕事を書き出してみると、現場から上がってきたボーリングの野帳の整理、柱状図の作成、室内試験結果の取りまとめ、斜面安定や圧密沈下の検討、そして報告書の執筆と照査が同じ机に積まれている。報告書の最終判断ができる技術士は社内に数人しかおらず、その数人が柱状図の体裁直しや試験データの転記にまで手を取られている。人事部長が「地盤技術者」の求人を出しても、応募はほとんど来ない。
求人の条件を資格保有者に限れば、母集団はさらに細くなる。地質調査と地盤解析の仕事は、有資格者でなければ担えない判断と、資格がなくても地盤工学の素養があれば担える作業が一つの業務の中に混在している。後者を切り出して別の人材に任せれば、有資格者は本来の技術判断に時間を戻せる。外国人技術者が入りやすいのも、この後者の層である。
この記事では、地質調査・地盤解析の人材不足に対して採用する企業側が取るべき手順を、業務の分解、資格者との役割分担、技人国で受け入れられる範囲、選考での見極め方、採用と派遣の使い分けの順に整理します。
この記事の要点
地質調査・地盤解析の仕事は「現地の調査」「試験とデータ整理」「解析」「報告書と技術判断」の4層に分けられる。人材を補いやすいのは真ん中の2層である。
技術士(建設部門「土質及び基礎」、応用理学部門「地質」)と地質調査技士は、会社の登録と業務の品質責任を支える資格であり、短期間では増やせない。採用計画は資格者と作業者を分けて立てる。
外国人技術者は、土木工学・地質学などの専攻に沿った解析・データ整理・設計補助であれば技術・人文知識・国際業務で受け入れられる。データ入力や現地作業の補助だけの業務は該当しない。
選考では「地盤工学を学んだか」ではなく、求人の業務内容の各行と経歴を1対1で照合し、業務の過半に直接の経験があるかで判断する。
日本在住で就労可能な在留資格を持つ技術者なら、海外からの呼び寄せより立ち上がりが早い。淡路グローバルゲートウェイ(AGG)の実績では1〜2か月程度で就業開始に至ることが多い。
地盤技術者の不足は「資格者の不足」と「作業の担い手の不足」に分けて考える
地盤技術者の採用で最初にやるべきことは、社内で足りないのが資格者なのか、作業の担い手なのかを分けて把握することである。両者は確保の方法も時間軸も違う。
資格者は、会社の登録や業務の品質を契約上・制度上支える人である。技術士や地質調査技士を中途採用で獲得するのは難しく、社内で育てるにも年単位の時間がかかる。一方、柱状図の作成、試験データの整理、解析モデルの作成と計算の実行、図面と報告書の下書きといった作業は、地盤工学の素養と経験があれば資格がなくても担える。
作業を切り出して担い手を補えば、資格者は照査と技術判断に集中でき、同じ人数でも受注できる業務量が増える。建設コンサルタント全体での同じ構図は建設コンサルタントの技術者不足への打ち手で整理しており、本記事は地質調査と地盤解析に絞って掘り下げる。
地質調査・地盤解析の業務を4層に分解する
外部の人材で補える範囲を決めるには、地質調査と地盤解析の業務を工程ごとに分解するのが早い。おおむね次の4層に分かれる。現場に出て地盤の情報を取る第1層、試験結果と柱状図を整える第2層、検討と計算を行う第3層、地盤を評価して提言する第4層である。
層 | 主な業務 | 必要な能力 | 外部人材で補いやすいか |
|---|---|---|---|
第1層:現地の調査 | ボーリング、標準貫入試験、サンプリング、原位置試験、踏査 | 現場経験、機械操作、安全管理、日本語での現場連携 | 補いにくい(現場の体制と資格者の管理が前提) |
第2層:試験とデータ整理 | 室内試験、試験結果の整理、柱状図作成、電子納品データ作成 | 試験規格の理解、正確なデータ処理 | 補いやすい |
第3層:解析 | 土質定数の設定、斜面安定・圧密・支持力・液状化の検討、FEM解析 | 地盤工学の知識、解析ソフトの操作、結果の妥当性確認 | 補いやすい(条件設定の方針は社内で決める) |
第4層:報告書と技術判断 | 地盤の評価、提言、照査、発注者への説明 | 資格と経験、日本語の文章力 | 補いにくい(資格者が担う) |
補いやすいのは第2層と第3層である。第1層は現場の安全管理と一体であり、第4層は資格者の判断そのものだからだ。採用計画では、第2層・第3層を何人・どの期間補えば資格者の時間が空くのかを先に見積もる。
技術士・地質調査技士と作業者の役割分担
資格者と作業者の分担は、任せる範囲より先に、資格者が手放してはいけない範囲を決めることで成り立つ。
地盤分野で中心になる資格は2つある。技術士は技術士法に基づく国家資格で、地盤分野では建設部門の選択科目「土質及び基礎」や、応用理学部門の選択科目「地質」がこれに当たる。地質調査技士は全国地質調査業協会連合会が実施する資格で、現場の調査を管理する技術者の資格として位置づけられている。国土交通省の地質調査業者登録規程では、登録にあたって技術管理者や現場管理者を置くことが求められており、これらの資格はその要件と結びついている。
役割 | 主な資格・要件 | 担う仕事 | 外国人技術者が担えるか |
|---|---|---|---|
技術管理・照査 | 技術士(建設部門「土質及び基礎」、応用理学部門「地質」)等 | 業務全体の技術上の管理、報告書の照査、技術判断 | 資格と日本語の両面で当面は難しい |
現場の調査管理 | 地質調査技士等 | 現場の調査計画と品質の管理、作業の指示 | 現場の日本語と経験が前提。当面は難しい |
解析担当 | 資格の定めなし | 解析モデルの作成、計算の実行、結果の整理 | 担える。受け入れの中心になる |
データ整理・作図担当 | 資格の定めなし | 試験結果の整理、柱状図・断面図の作成、電子納品データ作成 | 担える |
分担のコツは、解析担当に「条件の根拠を記録させる」ことである。土質定数の設定根拠、検討手法と基準、境界条件の考え方を解析メモに残せば、資格者は計算をやり直さずに妥当性を確認でき、担当者が判断の筋道を学ぶ教材にもなる。
外国人技術者を技人国で受け入れられる業務と、できない業務
外国人技術者は、地盤工学・土木工学・地質学などの専門知識を要する業務であれば、在留資格「技術・人文知識・国際業務」(技人国)で受け入れられる。候補者側の要件は、業務に関連する科目を専攻して大学等を卒業していること、または原則10年の実務経験があることである。
出入国在留管理庁は、この在留資格への該当性を在留期間中の活動全体で判断するとしている。解析やデータ整理であっても、専門知識を使わない入力作業だけに従事させれば該当しない。
業務 | 技人国での受け入れ | 判断の観点 |
|---|---|---|
斜面安定・圧密沈下・支持力・液状化の検討 | 可能性が高い | 地盤工学の専門知識を要する |
FEM等による変形・浸透解析 | 可能性が高い | 解析条件の理解とモデル化を伴う |
試験結果の整理と土質定数の取りまとめ | 可能性が高い | 試験規格と地盤材料の理解を伴うこと |
柱状図・地質断面図の作成 | 業務全体の構成による | 地質の解釈を伴うか、清書だけか |
野帳の転記・データ入力のみ | 該当しない | 反復で従事できる作業 |
ボーリング作業の補助のみ | 該当しない | 専門知識を要しない現地作業 |
2026年4月15日施行の取扱い変更で、所属機関がカテゴリー3・4に該当し、かつ主に言語能力を用いる対人業務等に従事する場合は、CEFR B2相当の言語能力を証する資料が必要になった(日本語能力試験N2以上、BJT400点以上、本邦の大学卒業等がB2相当とみなされる)。ただし技人国の全員にN2が必須になったわけではなく、解析やデータ整理は言語能力を職務の中核とする業務とは性質が異なる。書類構成の詳細は建設技術者を「技人国」で受け入れる実務で扱っている。
解析とデータ整理で外国人技術者が入りやすい理由
解析とデータ整理が外国人技術者にとって入りやすいのは、使う知識と道具が国をまたいで共通している部分が大きいからである。土質力学、有限要素法、斜面安定の計算手法は各国の土木工学の課程で共通して教えられ、汎用の解析ソフトも海外の設計会社で広く使われている。
一方、日本固有の部分もはっきりある。試験は日本産業規格や地盤工学会の基準に沿って行われ、標準貫入試験は JIS A 1219 に定められている。液状化の判定や支持力の算定は、道路・鉄道・港湾・建築など構造物の種類ごとに準拠する基準が異なる。成果の納品は国土交通省の地質・土質調査成果電子納品要領に沿った形式が求められる。
項目 | 国をまたいで共通しやすい部分 | 日本固有で習得が必要な部分 |
|---|---|---|
理論 | 土質力学、圧密理論、斜面安定の計算手法 | 特になし(基礎は共通) |
解析ツール | 汎用FEMソフト、斜面安定解析ソフトの操作 | 社内で使う国内製ソフトの操作 |
試験 | 試験の目的と結果の意味 | JIS・地盤工学会基準の手順と表記 |
設計基準 | 安全率・変形照査の考え方 | 構造物ごとの国内基準(道路・鉄道・港湾・建築等) |
成果の形式 | 図表の基本的な作り方 | 柱状図の様式、電子納品要領、日本語の報告書表現 |
受け入れ後の教育は右の列に絞れば短期間で済む。準拠する基準の一覧、柱状図のテンプレート、電子納品のチェックリストを最初に渡し、最初の数件は照査コメントを定型化して返すとよい。
選考で見極めるポイント──「地盤を学んだ」だけで判断しない
地盤技術者の選考では、専攻分野が近いことを合格の根拠にしてはいけない。求人の業務内容の各行と候補者の経歴を1対1で照合し、業務の過半に直接の経験があるかで判断する。
これは弊社が技術者の選考をご支援するなかで確認してきた教訓である。職種名が近くても、業務の中身がずれていれば客先の選考で見送られる。たとえば検査の求人に解析寄りの経歴の人を出すと「解析寄り」として見送られ、隣接分野の工程の経験者を出すと「ミスマッチ」と判断された。反対に、専攻は隣接分野でも、求人の中核業務(測定・解析・データの取りまとめ)が経歴と一致していた候補者は、職場見学まで進んでいる。地盤分野でも同じで、「地盤工学の修士」という肩書きより、どの基準で、どの構造物の、どの検討を何件やったかが決め手になる。
確認項目 | 質問の例 | 見るべき点 |
|---|---|---|
解析の経験 | 直近で担当した斜面安定・圧密・液状化の検討を1件説明してください | 条件設定の根拠を自分の言葉で説明できるか |
使用ソフト | どの解析ソフトで、どこまで自分で設定しましたか | 操作だけか、モデル化から担ったか |
試験・データ | 試験結果から土質定数をどう決めましたか | ばらつきの扱い、採用値の考え方 |
基準 | どの国のどの設計基準に準拠して検討しましたか | 基準を読み替える姿勢があるか |
報告書 | 報告書のどの部分を自分で書きましたか | 図表の作成か、考察の執筆か |
研究機関や大学での研究が中心の経歴の人は、理論に強い一方で実務の成果品の経験が少ないことがあり、その差を面談で確認しておきたい。面談の設計は外国人建設技術者の選考・見極め方でも詳しく扱っている。
日本在住者から探すか、海外から呼ぶか
急ぎで担い手が必要なら、日本在住で就労可能な在留資格を持つ技術者から探すのが基本になる。海外からの呼び寄せは、在留資格認定証明書の交付申請だけで標準処理期間が1〜3か月あり、渡航準備を含めると就業開始まで目安で約6か月かかる。
弊社の実績では、日本在住の技術者なら1〜2か月程度で就業開始に至ることが多い。在留資格は必ず確認する。技人国で同種の業務から転職する場合は在留資格をそのまま使え、就労資格証明書(任意・標準処理期間1〜3か月)と所属機関に関する届出(14日以内)で足りる。一方、高度専門職1号は所属機関が指定されているため、転職前に在留資格変更許可が必要で、東京出入国在留管理局では1.5か月〜が目安である。大学や研究機関で「研究」「文化活動」の在留資格を持つ人が企業の技術職に就く場合も、技人国等への在留資格変更許可が必要になる。
候補者の状況 | 必要な手続き | 就業開始までの目安 |
|---|---|---|
日本在住・技人国で同種業務から転職 | 所属機関に関する届出(14日以内)、必要に応じ就労資格証明書 | 1〜2か月程度(弊社実績) |
日本在住・高度専門職1号 | 転職前の在留資格変更許可 | 変更許可だけで1.5か月〜(東京出入国在留管理局の目安) |
海外在住 | 在留資格認定証明書の交付申請、査証、渡航 | 約6か月(弊社の目安) |
弊社がご支援した選考でも、ビザ待ちに約6か月かかる海外在住の候補者が、急ぎの求人で「開始日が先付」「3か月以上は待てない」として見送られた例がある。急ぎの補充と、海外から中長期の人材を育てる計画は分けて立てる。
母集団は日本語の外に広がっている
地盤技術者の候補者が見つからないのは、母集団が存在しないからではなく、日本語の求人媒体から到達しにくいからである。弊社のアジア技術人材研究所の第1回調査では、アジア6か国の技術者1,435名のうち、日本語で見つけられる人は13.7%だった。これは公開情報から日本語で到達できるかを測った数値であり、対象者の日本語能力そのものを測ったものではない。調査の詳細はアジア技術人材研究所で公開している。
解析とデータ整理を任せ、報告書の考察や発注者への説明は日本人の資格者が担う分担にすれば、日本語の要件は「社内の指示を正確に理解し、定型の様式で成果をまとめられる」水準に置ける。現場で必要な日本語の設計は外国人技術者の日本語研修も参考になる。
採用と派遣をどう使い分けるか
外国人の地盤技術者を受け入れる形は、正社員採用と派遣が中心になる。将来の資格者候補として長く育てるなら正社員採用、年度末に集中する解析・データ整理の業務量を補うなら派遣が向く。
地質調査会社や建設コンサルタントの解析・データ整理は、建設現場の作業そのものではないため、派遣の対象にできる。一方、ボーリングなど現地での作業に派遣を充てる場合は、建設業務の派遣禁止範囲との関係を業務内容ごとに確認する必要がある。線引きは「建設業に派遣は使えない」は本当かで整理している。派遣の受け入れは同一の組織単位で3年の期間制限がある点も押さえておきたい。
打ち手 | 向く場面 | 留意点 |
|---|---|---|
資格者の中途採用 | 技術管理・照査の担い手が足りない | 母集団が小さく、獲得までに時間がかかる |
外国人技術者の正社員採用 | 解析担当を長期に育て、将来の資格者候補にしたい | 専攻と業務の関連性、日本語での社内連携 |
外国人技術者の派遣 | 繁忙期の解析・データ整理を補いたい | 同一組織単位で3年の期間制限。派遣元の選考体制を確認 |
業務の平準化 | 納期が年度末に集中している | 発注者との協議が必要 |
派遣の利点は、業務量に合わせて人件費を変動費として扱えることと、自社の正社員採用基準に届かない人材でも業務に必要な能力があれば受け入れられることである。弊社の派遣は3〜6か月ごとの更新で稼働を継続している例が多く、すべて客先拠点に常駐するオンサイトの形で、詳しくは外国人施工管理派遣のご案内に掲載している。
よくある質問
Q. 外国人の地盤技術者に報告書の作成まで任せられますか。
図表や解析結果の取りまとめ、報告書の下書きまでは任せられます。ただし地盤の評価や設計・施工上の提言といった技術判断と照査は、技術士などの資格者が担う分担が現実的です。条件設定の根拠を解析メモに残す運用にすると、資格者は計算をやり直さずに妥当性を確認できます。
Q. 技術・人文知識・国際業務で地質調査の仕事に就けますか。
斜面安定や圧密沈下の検討、有限要素法による解析、試験結果の整理と土質定数の取りまとめなど、地盤工学の専門知識を要する業務であれば該当する可能性が高いです。出入国在留管理庁は活動全体で該当性を判断するため、野帳の転記やデータ入力だけ、ボーリング作業の補助だけの業務は該当しません。専攻と業務の関連性も確認されます。
Q. 地盤解析の担当者に日本語能力試験N2は必要ですか。
必須とは限りません。2026年4月15日施行の取扱い変更でCEFR B2相当の資料が求められるのは、所属機関がカテゴリー3・4に該当し、かつ主に言語能力を用いる対人業務等に従事する場合です。解析やデータ整理のように技術的な作業が中心の業務は、この類型とは性質が異なります。ただし社内の指示を正確に理解できる日本語は必要なので、任せる範囲から逆算して要件を決めてください。
Q. 海外で地盤解析の経験がある技術者は、日本の基準にすぐ対応できますか。
土質力学や解析手法の基礎は共通しているため、理論とソフトの操作面では早く戦力になることが多いです。一方、試験の手順、構造物ごとの国内の設計基準、柱状図の様式や電子納品要領は日本固有で、習得が必要です。準拠する基準の一覧と社内テンプレートを最初に渡すと立ち上がりが早くなります。
Q. ボーリング調査の現場作業に派遣を受け入れられますか。
現地での作業については、建設業務の派遣禁止範囲との関係を業務内容ごとに確認する必要があります。解析やデータ整理、図面・報告書の作成といった机上の技術業務は、建設現場の作業そのものではないため派遣の対象にできます。弊社では、机上の業務を切り出してお引き受けする分担をご提案しております。
Q. 急ぎで解析担当を1名補充したい場合、どのくらいで就業できますか。
日本在住で就労可能な在留資格を持つ技術者であれば、弊社の実績では1〜2か月程度で就業開始に至ることが多いです。海外からの呼び寄せは就業開始まで約6か月が目安になるため、急ぎの補充なら日本在住者に絞って探すことをおすすめします。
まとめ
地盤技術者の不足は、資格者の不足と作業の担い手の不足に分けて把握する。資格者は年単位でしか増やせず、担い手は外部人材で比較的早く補える。
地質調査・地盤解析の業務は「現地の調査」「試験とデータ整理」「解析」「報告書と技術判断」の4層に分かれ、外部人材で補いやすいのは真ん中の2層である。
技術士・地質調査技士が手放してはいけない範囲を先に決め、解析担当には条件設定の根拠を記録させる。照査の効率と育成の両方に効く。
外国人技術者は、専攻に沿った解析・データ整理であれば技人国で受け入れられる。入力作業や現地作業の補助だけでは該当しない。
選考は専攻の近さではなく、業務内容の各行と経歴の1対1の照合で判断する。急ぎなら日本在住者に絞る。
将来の資格者候補は正社員採用、繁忙期の解析・データ整理は派遣と、不足の性質で使い分ける。
淡路グローバルゲートウェイ(AGG)では、日本国内に在住する土木・地盤分野の外国人技術者のご紹介と、客先拠点に常駐するオンサイト派遣をご支援しております。解析・データ整理など任せたい業務の切り分けや、候補者の経歴と業務内容の照合からご相談を承っております。無料相談フォームからお気軽にお問い合わせください。
現場の技能人材として、技能実習生や特定技能外国人の受け入れを検討されている企業様には、淡路島を拠点とするIBCA(国際ビジネスコンサルティング事業協同組合)をご紹介しております。受け入れの業種や国別の実績を公開しており、お問い合わせ窓口で個別のご相談を受け付けております。
監修者
三谷 直矢 /淡路グローバルゲートウェイ(AGG) 事業統括責任者
インドITエンジニアの可能性に着目し、AGGのIT人材部を設立しました。事業統括責任者として、エンジニア派遣事業の戦略立案と実行を担っています。


